ソニーがＥＶ自動車を開発！異業種から成長産業のＥＶ自動車産業へ
「ＶＩＳＩＯＮ―Ｓ」年内に国内走行実験へ
ソニーは３月２８日、試作モデルのＥＶ（Electric Vehicle：電気自動車）「ＶＩＳＩＯＮ―Ｓ（ビジョン エス）」を初めて一般公開し、年内にも国内で走行実験を開始するとしました。
「ＶＩＳＩＯＮ―Ｓ」は、ソニーの強みである高性能の画像センサーが取り付けられ、ＡＩ（Artificial Intelligence：人工知能）により、周りの人やものを感知し、安全な運転を支援し、車内外の状況を把握して運転に役立てられます。
犬型ロボット「aibo」を手掛けたチームが開発
ソニーは今年！月にデジタル見本市で初めて「ＶＩＳＩＯＮ―Ｓ」を公開し、開発には犬型ロボット「aibo（アイボ）」を手掛けたチームが開発。
昨年１２月からは、オーストリアの公道で走行実験に乗り出しており、３月２８日は東京・世田谷で国内外のＥＶを展示するイベントの一環として披露されました。
実際のクルマづくりはオーストリアのマグナ・シュタイヤーですがグランドコンセプトを構想したのはソニーです。
米アップルや中国バイドゥもＥＶへ参入
異業種からＥＶへの参入は、ソニーの他、１月８日には米アップルがＥＶ参入に韓国の現代自動車と交渉している事がわかり、１月１１日には中国のインターネット検索大手のバイドゥが参入を表明しました。
世界のＩＴ（Information Technology：情報技術）・ハイテク企業がＥＶシフトを本格化させようとしています。
背景には、米バイデン大統領がクリーン・エネルギーを掲げ、菅政権も令和３２年までに温室効果ガスの排出ゼロを表明し、令和２２年にはガソリン車の新車販売をなくすことを検討するなど、ＥＶシフトへ世界的な動きがあります。
ＥＶの時価総額、米テスラが８０兆円超えとトヨタを引き離す
株式市場では、米ＥＶメーカーのテスラが昨年７月にトヨタ自動車を抜き、その後もテスラ株は高騰を続け、両社の時価総額はトヨタ自動車の約２４兆円に対し、米テスラは８０兆円以上と大きく差をつけられています。
自動車そのもののあり方を根本的に変革しようとする大きな構造改革の波が自動車産業に押し寄せており、昨年、自動車新車販売で独フォルクス・ワーゲンを抜き世界一となったトヨタ自動車も安穏ではありません。
国内では自動車関連業界で約550万人の人々の雇用が守られており、今後ＥＶシフトへのスピードが上がるとどのような地殻変動をもたらすのは動向が注視されます。
●関連記事：「ＥＶ車の弱点、新型電池開発で1,000Km無充電走行可能に！京大・トヨタが開発」[2020.8.14配信]
[2021.4.2]
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八木宏之プロフィール
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
著書の紹介はこちらから。
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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