ＥＶ車の弱点、新型電池開発で1,000Km無充電走行可能に！京大・トヨタが開発
リチウム電池の約７倍の蓄電率
京都大学とトヨタ自動車のプロジェクトチームは、１回の充電で東京から福岡、約1,000Kmを走行できるＥＶ（Electric Vehicle：電気自動車）用の新型フルオライドイオン電池の開発に目処がついたことを公表しました。
これまでＥＶは、１回の充電で300〜400Km、ＥＶ元祖の米テスラ社でも600Kmの走行が限度でしたが、同チームは現在のリチウム電池の約７倍に高める技術の開発に好感触を示しました。
ＥＶの走行距離問題は、世界各国の自動車メーカーでの課題であり、試作車とは言え世界中の研究者が解を探っている状態でした。
環境に優しいＥＶの最大メリット
ＥＶは、電気モーターを原動力とする電動輸送機器で、これまでもゴルフ場のカートやフォークリフトなどに利用されていました。
ＥＶは、原理的にもエネルギー効率が良く、何より環境に優しいなどメリットが大きい一方、ＥＶ自体の価格の高さや走行距離の短さ、充電時間の長さなどが指摘されていました。
ただ、３０年前頃よりＥＶが販売され、格段の技術進歩が進捗し、２０年前頃には日・米・欧・アジアの主要自動車メーカーが開発、販売に乗り出しました。
慶應義塾大学の学生が起業したSIM-Driveなど、ベンチャー企業の参入も盛んになっています。
リチウム電池の限界をフッ化物イオン電池へ
京大・トヨタ自動車チームは、リチウム電池の限界を超えるエネルギー密度があるとされたフッ化物イオン電池に目をつけ、効率よく電気を生み出すことを確認しました。
エネルギー密度が高ければ、軽くて小さな電池ができ、同じ大きさでも電気を長く使用できるることが可能としています。
また、イオンが動く隙間をリチウム電池でよく使われている液体でなく、個体の電解質に変えることで熱を逃す工夫を省き、全固体とフッ化物イオン電池が相乗効果を発揮すれば走行距離1,000Kmも十分に可能性があるとしています。
ＡＩ技術活用でさらなる開発も
今後は、元素の相性をＡＩ（Artificial Intelligence：人工知能）を使い予測するシステムなど新たな発想の取り組みが鍵となりそうで、ＡＩ技術で先行する米国や、その知的財産を真似する中国が次世代電池の開発でも優位に立つ可能性も懸念されます。
量産や市場開拓では、約２０年前に日本はリチウム電池のシェアで世界上位だったものの、中国や韓国の低価格戦略に圧倒された苦い経験もあります。
リチウム電池の次に来るのは何か、海外メーカーも次の一手を狙っています。
●関連記事：「日産ＥＶ「リーフ」のリチウムイオン電池を保証、ＥＶ普及へ不安を払拭！課題は走行距離に充電施設」[2013.6.14配信]
[2020.8.14]
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八木宏之プロフィール
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
著書の紹介はこちらから。
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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