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ウィルス感染でテレビ局制作にも影響!収録延期で個人ネット動画サイトへ視聴移行?

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国会や記者会見もこれまでにないマスク姿
新型コロナウィルスの感染拡大により、室内エンターテイメントの代表格でもあるテレビ局の制作現場でも大きな影響を受けています。
テレビでは、国会中継や記者会見、各種審議会ではほぼ100%マスク姿で、自治体での記者会見の発表なども同様であり、メディア記者側も間隔を開け質問し、テレビのニュース番組では司会や解説者・コメンテーターとの感覚も広く取るなど、これまでにない光景を映し出しています。
フジテレビの朝の情報番組の「特だね!」メインキャスターでもある小倉氏は、自宅より番組にリアルタイムで参加するなど気遣いが見られています。

番組収録の延期やスタジオ観覧中止も
NHKでは4月1日、大河ドラマと連続テレビ小説の収録を4月12日まで見合わせることを発表しましたが、ゴールデン明けまで延長を決めました。
また、出演者やスタッフの感染が判明する中、民放各局でも海外ロケやスタジオ観覧を中止にするなど番組の内容や演出の変更を迫れらています。
国による外出自粛によって自宅で楽しめるテレビの存在感が増す時期だけに、各局の柔軟な対応が問われています。
近年は、テレビよりインターネットの動画サイトへ視聴が流れる中、芸能人によるインターネット動画発信が数百万のアクセスを勝ち取るなど、テレビの存在が懸念されてきています。
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感染拡大長引けば今後の番組に影響
NHKは、収録延期ですぐに放送休止になることなないとしていますが、この状況が続けば今後の放映に影響が出るとしており、TBSでも4月開始予定のドラマ「半沢直樹」や多くのタレントがスタジオに集まる生放送の「オールスター感謝祭2020春」など延期が決定し、今後の新ドラマの撮影スケジュールにも影響が出ているとしています。
また、日本テレビでは、世界各地ロケで人気を得る「世界の果てまでイッテQ!」など、海外ロケが大きく影響を受けており、同局ではこの状態が続けば国内ロケに切り替えるとしています。

ネット動画から再びテレビ視聴へ?
国の外出自粛要請により在宅時間が増加し、これまでインターネット動画サイトに視聴を奪われていたテレビの視聴率は、医療・感染専門者の出演で今年2月中旬以降、全体に底上げされてきました。
特に高齢者にとっては、テレビは身近な情報源やエンターテイメントとしてテレビはなくてはなりませんが、NHKやTBS、テレビ東京など制作子会社の社員や収録スタッフの感染が判明し、収録、撮影が延期される番組も出てきています。
テレビ局にとっては、新型コロナウィルスによってインターネット動画サイトとは差別化、付加価値ある企画力が問われることになります。


[2020.4.17]

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八木宏之プロフィール
セントラル総研・八木宏之
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな!』(大和書房)をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』(日本実業出版)、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』(かんき出版)、平成14年、『借りたカネは返すな!』(アスコム)はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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