新入社員１人１台のパソコンは当たり前、「使いこなせる？」に「自身ない」が７割！？
採用企業側、「マウスも使えないの？」
ＮＥＣパーソナルコンピューターが昨年２月に発表した「大学生・就職活動経験者、人事担当者を対象とするパソコンに関するアンケート調査」によると、対象者1,012名に対し９割以上の大学生がパソコンを所有する一方、７割以上がパソコンのスキル（教養や訓練を通して獲得した能力）に自信がないとの結果が出ました。
これは、採用する企業においても若者のパソコンスキル不足を実感しており、「新入社員にパソコンスキルの不足を感じるか」の問いに57.2%が「感じる」と回答しました。
企業側では「マウス操作もわからない新人もいた」や「モニターにタッチしていた」などスマートフォンの影響が大きいことがわかります。
パソコンよりスマホ
これは、平成２３年頃よりスマートフォンが急普及し若者にとってはパソコンよりスマートフォンやタブレット端末に触れる時間が長くなったと指摘されています。
企業では、表計算ソフトのエクセルや文書作成のワードなど、ここ数年では大学でのレポートや卒論にも使用されていますが、これらソフトは学校で使うことを想定していません。
例として、文字を打ち込むタイピングはキーボードにて入力しますが、最近ではパソコンやスマートフォンに話しかけるだけで的確な回答が返ってくるという技術の進捗も急速に実現化しているのも要因となっているようです。
ＡＩ技術の進捗で「入力」から「対話」へ
技術面から見れば機械に話しかけ答えが返ってくるという、ＡＩ（Artificial Intelligence：人工知能）の進捗は若者だけでなく、高齢者にとっても利便性が高く、パソコンやインターネットは苦手という高齢者もお米など重たい買い物をせず、ネット通販で話しかけるだけで家まで届けてくれるというメリットもあります。
日本は高齢化社会となり「買い物難民」が問題になるなど不便性が指摘されていますが、ＡＩを活用したデバイス（コンピューターを構成する様々な装置や部品）で解消されることも期待され、何より医療機関へも行けない高齢者にとっては、遠隔診療などで力を発揮してくれることになります。
パソコン出荷台数１４四半期連続減少
調査会社ガートナーによると、世界のパソコンの出荷台数は１月〜３月期は前年同期から1.4%減少。ガードナーによると、世界のパソコン出荷台数は１４四半期連続で減少し、特に中国でのニーズが減少し同国では同5.7%減少しました。
一方、スマートフォンは平成２９年、出荷台数が初めて前年を割りました。ＩＤＣ（Internet Data Center：IT専門調査会社）によると、平成２９年は前年から0.1%減の14億7,249億万台と機種が高額となり消費者の買い替えサイクルが長くなったとみています。
ただ、格安で有名な中国の華為技術（ファーウェイ）は同9.9%増と、実績を伸ばすなど、今後のビジネスにおいてパソコンよりもスマートフォン、タブレット端末が主流となるのか懸念されますが、スマートフォンのアプリを作るのはパソコンでしかないことを考えると、ここでも技術的な格差が拡大する予測がされます。
●関連記事：「日本経済牽引する半導体危機！？スマホ販売台数、初の前年割れ」[2018.3.14配信]
[2018.5.2]
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八木宏之プロフィール
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
著書の紹介はこちらから。
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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