世界シェア調査②：素材、部品分野に強みのある日本！成長市場攻略を阻むアジア新興国
成長市場を攻略を抑えるアジアの新興国
日経新聞が実施する平成28（2016）年の世界シェア調査について、少し補足します。日本は、素材や部品分野に強みがありますが、成長市場の攻略では、海外、ことにアジアの新興国に抑えられていることが気がかりです。現状をしっかり認識し、日本独自の戦略を練りたいものです。
金メダルで欧州、日本が並ぶ
この調査結果を毎年、楽しみにしてきましたが、目を引くのは、国・地域別の上位シェアランキング。オリンピックと同じように、１位を金メダル、２位を銀メダル、３位を銅メダルとし、各国・地域の獲得数を一覧表で示します。獲得メダル数の合計も分かる。同年は、 米国１９、２０、２１（計６０）。欧州１１、１３、８（計３２）、日本１１、７、１６（計３４）。韓国７、１０、３（計２０）。中国７、７、６（計２０）の順でした。
スマホ市場では極めて存在感が薄い日本
アジアの新興国が活躍しているのが、スマートフォンなど成長市場です。韓国サムスン電子（水原市 権五鉉CEO）、米アップル（カリフォルニア州 ティム・クックCEO）の２強に加え、華為技術（ファーウェイ／中国深圳市 任正非CEO）やＯＰＰＯ（オッポ／中国東莞市 陳明永CEO）、ｖｉｖｏ（ビボ／中国東莞市 沈炜CEO）など中国勢が追い上げるなか、日本勢の存在感が極めて薄い印象です。
従来市場を変える力を持つ分野に参入できるか
技術革新によって成長市場は目まぐるしく変化します。人工知能（ＡＩ）で音声に自動応答する「ＡＩスピーカー」では、米アマゾン・ドット・コム（ワシントン州 ジェフ・ベソスCEO）が先行。ドローン（小型無人機）では中国ＤＪＩ（大疆創新科技有限公司／深圳 汪滔代表）が頭角を現してきました。３Ｄプリンターなども、従来市場を変える力を秘めた分野です。日本企業は奮闘していますが、こうした成長市場で世界をけん引できなければ、２１世紀半ばには順位が大きく変わっているかもしれません。
●関連記事：「経常収支は５ケ月連続黒字に転換！原油下落で輸入額は減少，円安を背景に電子部品、金属加工機械など輸出額は増加」[2015.1.19配信]
[2017.7.17]
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八木宏之プロフィール
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
著書の紹介はこちらから。
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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