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世界シェア調査②:素材、部品分野に強みのある日本!成長市場攻略を阻むアジア新興国

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成長市場を攻略を抑えるアジアの新興国
日経新聞が実施する平成28(2016)年の世界シェア調査について、少し補足します。日本は、素材や部品分野に強みがありますが、成長市場の攻略では、海外、ことにアジアの新興国に抑えられていることが気がかりです。現状をしっかり認識し、日本独自の戦略を練りたいものです。

金メダルで欧州、日本が並ぶ
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この調査結果を毎年、楽しみにしてきましたが、目を引くのは、国・地域別の上位シェアランキング。オリンピックと同じように、1位を金メダル、2位を銀メダル、3位を銅メダルとし、各国・地域の獲得数を一覧表で示します。獲得メダル数の合計も分かる。同年は、 米国19、20、21(計60)。欧州11、13、8(計32)、日本11、7、16(計34)。韓国7、10、3(計20)。中国7、7、6(計20)の順でした。

スマホ市場では極めて存在感が薄い日本
アジアの新興国が活躍しているのが、スマートフォンなど成長市場です。韓国サムスン電子(水原市 権五鉉CEO)、米アップル(カリフォルニア州 ティム・クックCEO)の2強に加え、華為技術(ファーウェイ/中国深圳市 任正非CEO)やOPPO(オッポ/中国東莞市 陳明永CEO)、vivo(ビボ/中国東莞市 沈炜CEO)など中国勢が追い上げるなか、日本勢の存在感が極めて薄い印象です。

従来市場を変える力を持つ分野に参入できるか
技術革新によって成長市場は目まぐるしく変化します。人工知能(AI)で音声に自動応答する「AIスピーカー」では、米アマゾン・ドット・コム(ワシントン州 ジェフ・ベソスCEO)が先行。ドローン(小型無人機)では中国DJI(大疆創新科技有限公司/深圳 汪滔代表)が頭角を現してきました。3Dプリンターなども、従来市場を変える力を秘めた分野です。日本企業は奮闘していますが、こうした成長市場で世界をけん引できなければ、21世紀半ばには順位が大きく変わっているかもしれません。


[2017.7.17]

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八木宏之プロフィール
セントラル総研・八木宏之
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな!』(大和書房)をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』(日本実業出版)、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』(かんき出版)、平成14年、『借りたカネは返すな!』(アスコム)はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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