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すき家、吉野家、松屋/牛丼チェーン好調:トップの「すき家」決算、営業利益121億前年比5倍!

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飲食業界は厳しい経営判断の連続と思われるのに、牛丼チェーン3社の業績が好調です。
一歩リードしたのが、「すき家」を運営するゼンショーホールディングス((株)ゼンショーHD:東京都港区港南 小川賢太郎社長)。平成28(2016)年3月期の営業利益は121億円で、前年の5倍近くに増やしました。円高による牛肉仕入れ価格の下落に加え、工夫を凝らした商品戦略が成功し、客足を戻しました。

割高感を上回る「安心感」と「お得感」
 ゼンショーHDは、平成27(2015)年4月に牛丼を値上げし、それに伴い、牛丼の肉の量を増やしました。平成26(2014)年、従業員1人での深夜業務が過酷だと批判され、1200店舗で深夜営業を中断しましたが、今年3月までに約1000店舗で再開。スタッフの人員増はコスト増につながったはずですが、「安心感」と「お得感」が、「割高感」を上回ったという評価です。

競合2社も増益!

 「松屋」を運営する松屋フーズ((株)松屋フーズ:東京都武蔵野市中町 瓦葺利夫会長)も、牛肉の質を高めた「プレミアム牛めし」がヒットし、平成29(2017)年3月期に営業増益となる計画を発表しました。
業界草分けの「吉野家」の吉野家ホールディングス((株)吉野家HD:東京都中央区日本橋箱崎町 河村泰貴社長)も、今年4月に投入した「豚丼」がヒットして来店者数が増えていて、平成29(2017)年2月期の営業利益は前期比2.1倍と、大幅な改善を予想しています。

円高傾向が追い風

 原材料の輸入価格など円高傾向で追い風が吹いているとはいえ、一時期にはブラック企業の代名詞のように騒がれた飲食業界です。
イメージや利便性を大切にする戦略で、常に付加価値を求めていくことは、業界が存続する際の不可欠といえます。すき屋、吉野家、松屋の姿勢には見習うものがあります。

[2016.5.23]

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八木宏之プロフィール
セントラル総研・八木宏之
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな!』(大和書房)をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』(日本実業出版)、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』(かんき出版)、平成14年、『借りたカネは返すな!』(アスコム)はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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