すき家、吉野家、松屋／牛丼チェーン好調：トップの「すき家」決算、営業利益121億前年比５倍！
営業利益前年比５倍のすき家
飲食業界は厳しい経営判断の連続と思われるのに、牛丼チェーン３社の業績が好調です。
一歩リードしたのが、「すき家」を運営するゼンショーホールディングス（(株)ゼンショーHD：東京都港区港南 小川賢太郎社長）。平成28（2016）年３月期の営業利益は121億円で、前年の５倍近くに増やしました。円高による牛肉仕入れ価格の下落に加え、工夫を凝らした商品戦略が成功し、客足を戻しました。
割高感を上回る「安心感」と「お得感」
ゼンショーHDは、平成27（2015）年４月に牛丼を値上げし、それに伴い、牛丼の肉の量を増やしました。平成26（2014）年、従業員１人での深夜業務が過酷だと批判され、1200店舗で深夜営業を中断しましたが、今年３月までに約1000店舗で再開。スタッフの人員増はコスト増につながったはずですが、「安心感」と「お得感」が、「割高感」を上回ったという評価です。
競合２社も増益！
「松屋」を運営する松屋フーズ（(株)松屋フーズ：東京都武蔵野市中町 瓦葺利夫会長）も、牛肉の質を高めた「プレミアム牛めし」がヒットし、平成29（2017）年３月期に営業増益となる計画を発表しました。
業界草分けの「吉野家」の吉野家ホールディングス（(株)吉野家HD：東京都中央区日本橋箱崎町 河村泰貴社長）も、今年４月に投入した「豚丼」がヒットして来店者数が増えていて、平成29（2017）年２月期の営業利益は前期比2.1倍と、大幅な改善を予想しています。
円高傾向が追い風
原材料の輸入価格など円高傾向で追い風が吹いているとはいえ、一時期にはブラック企業の代名詞のように騒がれた飲食業界です。イメージや利便性を大切にする戦略で、常に付加価値を求めていくことは、業界が存続する際の不可欠といえます。すき屋、吉野家、松屋の姿勢には見習うものがあります。
[2016.5.23]
飲食業界は厳しい経営判断の連続と思われるのに、牛丼チェーン３社の業績が好調です。
一歩リードしたのが、「すき家」を運営するゼンショーホールディングス（(株)ゼンショーHD：東京都港区港南 小川賢太郎社長）。平成28（2016）年３月期の営業利益は121億円で、前年の５倍近くに増やしました。円高による牛肉仕入れ価格の下落に加え、工夫を凝らした商品戦略が成功し、客足を戻しました。
割高感を上回る「安心感」と「お得感」
ゼンショーHDは、平成27（2015）年４月に牛丼を値上げし、それに伴い、牛丼の肉の量を増やしました。平成26（2014）年、従業員１人での深夜業務が過酷だと批判され、1200店舗で深夜営業を中断しましたが、今年３月までに約1000店舗で再開。スタッフの人員増はコスト増につながったはずですが、「安心感」と「お得感」が、「割高感」を上回ったという評価です。
競合２社も増益！
「松屋」を運営する松屋フーズ（(株)松屋フーズ：東京都武蔵野市中町 瓦葺利夫会長）も、牛肉の質を高めた「プレミアム牛めし」がヒットし、平成29（2017）年３月期に営業増益となる計画を発表しました。
業界草分けの「吉野家」の吉野家ホールディングス（(株)吉野家HD：東京都中央区日本橋箱崎町 河村泰貴社長）も、今年４月に投入した「豚丼」がヒットして来店者数が増えていて、平成29（2017）年２月期の営業利益は前期比2.1倍と、大幅な改善を予想しています。
円高傾向が追い風
原材料の輸入価格など円高傾向で追い風が吹いているとはいえ、一時期にはブラック企業の代名詞のように騒がれた飲食業界です。イメージや利便性を大切にする戦略で、常に付加価値を求めていくことは、業界が存続する際の不可欠といえます。すき屋、吉野家、松屋の姿勢には見習うものがあります。
[2016.5.23]
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八木宏之プロフィール
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
著書の紹介はこちらから。
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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