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ディズニーランド・ディズニーシー:25年度来客数数3千万人超え!先行き明るいレジャー産業

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30周年イベントが好調!新アトラクションも後押し
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東京ディズニーランドと東京ディズニーシーを運営するオリエンタルランドは4月1日,平成25年度の入園者数が過去最高の3,129万人になったことを発表。昨年度は東京ディスニーリゾート30周年アニバーサリイベントのもと、新たなパレードや新アトラクションに加え,両パークで実施された季節感あふれるイベントが好評で消費者を引きつけました。
また、昨年度は雨も少なく国内旅行やレジャーニーズの高まりをで首都圏や宿泊圏ともに入園者数は大幅に増加。上半期、下半期ともに入園者数は過去最高値となりました。

入園料、消費税増税で値上げ
オリエンタルランドは4月8日,今年の夏期スペシャルイベントスケジュールを発表。東京ディズニーランドでは、定番となっている「ディズニー夏祭り」を入園者参加型にし展開。一方、東京ディズニーシーでは昨年に続き「ディズニー・サマーフェスティバル」を実施するなど今年度も集客に余念はありません。
4月1日からは、消費税率引上げで入園料も大人1日券が200円上がり6,400円となりましたが、レジャー施設は増税後も安定した集客が見込まれそうです。

レジャー施設、12業種中、唯一先行きも景況感
内閣府の2月の景気ウォッチャー調査によると、2〜3ケ月先を予想した先行き判断指数で「レジャー施設関連」が48ポイントと12業種中、最も高い数値。現状判断指数からも3.1ポイント上回るなど、ほかの11業種が先行き判断指数を現状より後退するなか、唯一景況感に強気の姿勢です。
円安の影響で外国人観光客も増え,景気改善ムードの高まりは、この先も娯楽などのニーズを押し上げそうです。

増税で物販は落ち込み,イベント消費は影響なし?
自動車や家電など物販は,増税前の駆け込みニーズの反動で増税後は落ち込みが顕著となりますが、非日常を楽しむイベント型の消費は底堅い推移を保ちます。
大阪ではユニバーサル・スタジオ・ジャパンでも、大人1日券を210円上げ6,980円と強気。新しいアトラクションで集客増を見込みます。一方,ハローキティで知られるサンリオピューロランドでは、最大3割超えの値下げに踏み切るなど、同じレジャー産業でも方針は一致せず今後の動向が注目されます。


[2014.4.12]

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八木宏之プロフィール
セントラル総研・八木宏之
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな!』(大和書房)をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』(日本実業出版)、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』(かんき出版)、平成14年、『借りたカネは返すな!』(アスコム)はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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