主役、薄型テレビから省エネ・環境、スマホ、国際見本市「CEATEC」開催！激変する技術・商機
国際見本市、主役は省エネ、環境製品
アジア最大級の最先端ＩＴ（情報技術）・エレクトロニクスの国際見本市「CEATECジャパン2011」が千葉の幕張メッセで開幕しました。今年は震災、原発事故、電力供給不足の影響で各社テレビなど娯楽的家電から省エネ、環境に向けた展示が目立っています。
CEATECはテレビの進化とともに開催され、ブラウン管から液晶へ移り変わり大画面化や薄型化、鮮明さを各社競い合い３Ｄ（３次元）、ネットテレビまで進化を遂げました。同時に韓国や台湾など技術の躍進で海外市場では価格競争となり、日本勢はシェアトップの座を韓国に譲りました。
薄型テレビ販売台数落ち込み最大、前年同月比52%減
エコポイントの終了や、アナログ放送の終了（被災地３県は除く）などの要因で、国内市場でも薄型テレビはニーズは縮小傾向にあります。家電量販店などの販売動向を調査する株式会社BCN（東京都千代田区内神田2−12−5 取締役社長：奥田喜久男氏）によると、９月の薄型テレビの販売台数は前年同月比52%減と８月の減少率38%を上回り、平成１６年７月の調査開始以来最大の減少率となりました。
シャープなどＨＤ（フルハイビジョン）の１６倍の画素数を持つ「８Ｋ」技術を搭載した８５型液晶パネルも展示し液晶技術の進化をアピールするものの、高効率太陽光パネルや家庭用蓄電システムなど省エネ、環境製品がスペースを埋めています。
スマホ、紫外線量や放射線量も一目で表示
省エネ、環境製品同様に各社で目立ったのはネット端末のスマートフォンやタブレト型端末が存在を示しています。ソニーでは、米アップル社の対抗となる新型タブレット端末をメインに展示、薄型テレビは隅に押しやられました。NTTドコモは、専用ケースのセンサーで紫外線量や、放射線量を測定しスマートフォンで確認する技術をアピールしています。紫外線量は女性にはうれしい機能ですが、放射線量はあまり利用したくない機能ですね。
近い将来、家電製品などはいずれネットに繋がれ消費電力などが「見える化」となってテレビやスマートフォンで確認できるようになります。発電ではＥＶ（電気自動車）が活用され、異なる産業の融合で便利で効率的な生活に変革も加速します。
次世代ビジネス？センサーがネットに繋がる社会
NECの矢野会長は１０月４日、「CEATEC」で「スマートイノベーション」について講演。「ＩＴ、家電、自動車など異なる産業で企業が新たな産業を作り、中国や韓国ができないことをすることが日本の使命」と訴えました。アジア諸国の薄型テレビなどとの差別化は限界に近づいた感があります。同会長は、「RFID（無線自動識別）や赤外線温度センサーなど全てのセンサーがネットに繋がる」としてセンサー技術の重要性を強調しました。
数多くのセンサーで環境をモニタリングしネットワークなどが実現されれば、人が意識しなくても最適に制御された社会も実現するでしょう。どこの国にも真似のできない次なる日本の先端技術の確立で、世界へ普及させたいですね。
●関連記事：KDDI「iPhone5」でスマホ市場追撃！米国製頼りからMade in JAPANでシェア獲得[2011.9.30配信]
[2011.10.8]
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八木宏之プロフィール
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
著書の紹介はこちらから。
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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