スポーツビジネス15兆円市場へ！日本のプロスポーツ、グローバル化で発展期待
テレビ放映権、スマホ普及でテレビにないライブ映像へ
来年の韓国・平昌冬季五輪やロシア・サッカーＷ杯など世界的にスポーツが盛り上がる年を迎えようとしていますが、そのスポーツが現在ではビジネスとして１０兆円を超える市場となっていることが米調査会社のＡＴカーニーが公表しました。
牽引するのは最大の収入源である放映権であり、これまでのテレビに加え、スマートフォンなどの急速な普及にライブ映像としての価値が再評価されているとのことです。
過去１０年で成長が著しいのは北米市場で、中でも米国プロ野球のメジャーリーグを目指す元日本プロ野球の日本ハム・大谷翔平選手の行き先に注目が集まっています。契約金は多くの米球団で５億円超えとなる見込みです。
米メジャーリーグ放映権、10年で2.3倍に
米メジャーリーグは平成１２年頃より平均年収が上昇し始め、その４年後には約２倍になり、上昇を支えるスポーツ放映権もドイツのスタティス社によると総額は３年後には約２兆円超えと平成２２年に比べ2.３倍になる見通しです。北米では野球にアメリカンフットボール、バスケットボール、アイスホッケー、ゴルフなどプロフェッショナルスポーツ放映が拡大を続けています。
この要因としてスマートフォンの急速な普及が挙げられ、平成１９年に米アップルのスマートフォン・iPhoneが発売され、映像を楽しむ習慣が定着。米調査会社のニールセンによると、スポーツを何で見るかの答えでは、過去１年でテレビが減少したのに対し「スマートフォンで見る」が４５％増加しました。
スマホ放映権料、10年で66%増加
スマートフォンが牽引する放映権料は１０年で６６％増加し、近年ではアジア企業がプロサッカーチームを支援し、英国プレミアリーグでは、ユニフォームのシャツにタイや中国などの企業名が並んでいます。スペインの名門サッカーチーム・アルゼンチン代表のメッシ選手が所属するFCバルセロナのユニフォームの胸には「Rakuten（楽天）」が今シーズンから掲載されています。
日本でも放映権について大きな契約もまとまっています。プロサッカーリーグ・Ｊリーグは昨年、スポーツ中継サイトの「ＤＡＺＮ」を提供する英国のパフォームグループと１０年で2,100億円の放映契約を結びました。Ｊリーグと協力し、特定選手を追う映像を作るなどスマートフォンならではの楽しみ方に差別化を図ります。
英国サッカー「マンチェスター」プレイヤーもマネージメントもグローバル化
日本では、８年後には現在の３倍、約１５兆円を超えるスポーツジビネス市場となる分析したのは、サッカーUEFA（Union of European Football Associations：欧州サッカー連盟）チャンピオンズリーグのマーケティング代理店「Head of Asia Sales」の岡部氏。
英国プロサッカーチームのマンチェスター・ユナイテッドは、投資会社や弁護士、会計事務所、マーケティング会社など出身のスタッフが運営。英国人や米国人、インド人など全てがフィールドプレイヤー同様にグローバル化されており、欧州では典型的なチーム構成です。
バブル崩壊以降、世界の放映権環境も変わり、テレビから有料テレビ、インターネットへと変わる中、この波に乗ったのが欧州サッカーや米国のプロスポーツであり、マンチェスターと日本のプロサッカーチーム・浦和レッズの収入格差は約１３倍。ただ、浦和レッズは、今年はアジアチャンピオンにもなり、世界クラブＷ杯にも出場するなど近づきづつあります。中国では国を挙げサッカー強化を推進。スポーツにおける１５兆円ビジネスは魅力となりそうです。
●関連記事：「サッカーアジアカップ日本代表優勝：新しい日替わりヒーローにＪリーグファン増期待」[2011.2.3配信]
[2017.11.11]
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八木宏之プロフィール
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
著書の紹介はこちらから。
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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