観光地ランキング第１位「日本」「東京」：ガーディアン紙（英国）／米国では「京都」！：コンデ・ナスト・トラベラー誌
「日本」「東京」第１位／ガーディアン・トラベル・アワード2011
英国の日刊紙「ガーディアン（Guardian）」が発表した満足度の高い観光地ランキング、「ガーディアン・トラベル・アワード2011（Guardian Travel Awards）」の長距離国別部門に「日本」と、海外都市部門で「東京」がともに第１位に選ばれ初のダブル受賞となりました。
ガーディアン・トラベル・アワードは、英国の高級３大誌のガーディアンが主催しており、２２部門の各賞は読者の満足度投票で決定しています。国別で「日本」の満足度は98.9%、都市別で「東京」は98.2%と非常に高い満足度です。日本の"おもてなし"や、緊急時の"冷静さ、規律正しさ"も評価のポイントになったに違いありません。口コミでの広がりや、リピート客の固定化に期待です。
伝統維持に注力し観光事業を拡大「京都」昨年２位から１位へ
一方、米国では富裕層向けの旅行雑誌「コンデ・ナスト・トラベラー(Condé Nast Traveler)」が行っている「リーダーズ・チョイス・アワード2011（Readers' Choice Awards）」のアジア都市部門で「京都」が初の１位を受賞しました。リーダーズ・チョイス・アワードは、28,000人以上の読者の投票によって都市やホテル、リゾート、航空会社など各部門で授与されており、昨年２位だった京都が初の１位を受賞しました。
門川京都市長は、「観光資源の伝統維持に注力し観光事業を拡大、海外へ発信。京都ブランドの構築の努力が実を結んだ」とコメントしています。
東日本大震災、福島原発事故があっても高い観光地ニーズ
同じ時期に英国と米国で権威ある観光地ランキングで日本や日本の都市が第１位に選出され、ともに高い評価を受けました。３月１１日の東日本大震災や、原発事故の風評はあったものの、日本や各都市が好評価を得られたことは日本の観光地に高いニーズがあることの証にもなりました。
ＪＮＴＯ（日本政府観光局）では、ロンドン事務所、ニューヨーク事務所がそれぞれ授賞式に出席。ビジット・ジャパン事業の一環として震災以降、日本の安心・安全を発信してきた成果となりました。震災以降、訪日外国人観光客は減少するものの、今回の受賞を機に旅行者を日本へ呼び戻したいところです。
ビジット・ジャパン事業：訪日外客数の落ち込み、月ごとに回復
ＪＮＴＯでは訪日外国人観光客の拡大に向け、海外の１３事務所で現地旅行会社や航空会社を招き、説明会やセミナーを開催。日本の観光地の現状や震災からの復興に向けた取組みなど訴えてきました。また、国土交通省観光庁とも連携し、ビジット・ジャパン事業の対象１５市場で緊急対応事業を行うなど、観光大国へ向け一丸となっています。
ＪＮＴＯによると９月の訪日外客数は、539,000人と過去最高だった前年同月から24.9%減となりましたが、減少率は震災発生後の４月、62.5%減から月ごとに縮小してきました。今回の英米２つの１位受賞を契機に外国人観光客で溢れ、賑わう観光地を取り戻しましょう。
●観光庁ＨＰ（ビジット・ジャパン事業）：http://www.mlit.go.jp/kankocho/shisaku/kokusai/vjc.html
[2011.11.3]
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八木宏之プロフィール
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
著書の紹介はこちらから。
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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