「LINE」利用者１億人の大台突破！スマホ普及で急拡大の無料通信サービス

無料通話アプリ「LINE」、利用者１億人を突破！

１月１８日、スマートフォンを通じて、無料で通話やメールの通信ができる「LINE（ライン）」の利用者が、世界で１億人を突破したと報じられました。

「LINE」は、韓国のＩＴ企業「NHN」の日本法人、NHN Japan株式会社（東京都渋谷区渋谷２-２１-１／代表取締役社長：森川亮氏）が提供している日本発のサービス。平成２３年６月にサービスを開始した後、日本国内のみならず、韓国や台湾、中東各国などで利用者が急増しました。利用者１億人のうち、4,100万人（１８日現在）は日本の利用者とのことです。

開始１９ヶ月で大台突破／Twitter、Facebookを超える

１億ユーザー達成までの期間として、Facebookが５４カ月（一般公開から２３ヶ月）、Twitterが約４９カ月だったのに対し、LINEはそれを大きく上回る１９カ月で達成。スマートフォンの普及を追い風に、手軽さやオリジナルのキャラクターを表示するスタンプ機能を売り物にして、若い世代の間で爆発的に拡大しました。

確かに、セントラル総研の若いスタッフもLINEを利用している様子ですが、中年以上の世代は追いつけない…と感じていました。しかし、企業や政治家も「公式アカウント」を開設して、新たなＰＲの場として活用。安倍晋三首相も、首相官邸のアカウントから情報発信をしています。

「通過点に過ぎない」欧米進出にも意欲

NHN Japanの森川社長はこの大台突破に寄せて、同社が「インターネットの歴史に残るような目覚しい成長をしている」と語りながらも、「これは通過点にすぎない」と、気を引き締めています。これまでアジア圏を中心に普及してきたLINEについても「今年は北米や欧州でも攻撃的に挑戦をしていきたい」と方針を語りました。

DeNA、Yahooも追撃で競争激化

LINEの急拡大に伴い、同様の無料通信サービスにはＩＴ企業の参入が相次いでいます。株式会社ディー・エヌ・エー（東京都渋谷区渋谷２-２１-１／代表取締役社長：守安功氏）が「comm（コム）」という名称で去年１０月から始めているほか、YAHOO Japan（ヤフー株式会社／東京都港区赤坂９-７-１／代表取締役社長：宮坂学氏）も去年１０月に韓国企業に資本参加して「KAKAO TALK（カカオトーク）」でLINE追撃を目指します。今後ますます競争が厳しくなる市場で、各社はより速いスピードで質の高いサービスを提供するため、研鑽が求められるでしょう。

[2013.1.24]

« 前の記事