八木宏之の経済時事ウォッチ

ご当地ブランドの可能性にアパレルメーカーも注目。シャツのHITOYOSHI、奈良の靴下、神戸シューズ

産地淘汰の結果、希少性アピールしやすく

「今治タオル」が全国区になったように、「ご当地ブランド」は、多くの可能性を秘めています。インターネット通販の普及で、販路のない地方企業でも消費者の目にとまりやすくなりました。産地の淘汰が進み、希少性がアピールしやすくなった面もあります。品質の良さや丁寧な仕事ぶりがネット内で評価されれば、その評判が広がるのです。例を見てみましょう。

ヒットした「人吉メードインジャパン」

シャツ製造のHITOYOSHI（HITOYOSHI(株)：熊本県人吉市　吉國武社長）は、成功事例の代表です。平成23（2011）年に阪急阪神百貨店（(株)阪急阪神百貨店：大阪府大阪市　荒木直也社長）と組んで作ったシャツ「人吉メードインジャパン」がヒットし、九州の百貨店や専門店や海外にも販路を広げています。売上高は平成28（2016）年に８億５千万円。平成21(2009)年に親会社が経営破綻し、素材や着心地にこだわったご当地ブランドに活路を求めました。平成29（2017）年は売上高９億円を目指します。

ご当地ブランドにはメーカーも注目

靴下で国内生産の６割を占める奈良県では、「奈良県靴下工業協同組合」（奈良県大和高田市　喜夛輝昌理事長）が、靴下の数え方にちなむ「The Pair（ザ・ペア）」を立ち上げ、東京都内のアンテナショップなどで売り始めました。やはり、組合員が減少していく危機感を突破口に変えました。こうしたご当地ブランドに注目するメーカー側の動きもあります。ワールド（(株)ワールド：兵庫県神戸市　上山健二社長）は昨年から「新潟ニット」「長崎シャツ」などを展開しています。

くつにジュエリーまで「ご当地」の奥深さ

ご当地ブランドは、アパレルだけに限りません。婦人靴ブランド「神戸シューズ」（くつのまちながた神戸(株)：兵庫県神戸市　新井康夫社長）は、銀座に常設店を出店。甲府市の産地ブランド「Koo―fu（クーフー）」（(株)石友：山梨県甲府市　向山孝明社長）も、銀座・松屋で開いた宝飾品の期間限定店が好評でした。同社は、地元の宝飾品加工業者が平成18（2006）年に立ち上げたブランドです。

●関連記事：「アパレル業界「脱中国」：イトキン2016年撤退。サンコー鞄は国内自社工場化」[2017.2.24配信]

[2017.6.23]

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