マー君ヤンキース移籍で経済波及効果は日米で347億円！日本人野球選手、史上最高で日本への経済効果は？
米国移籍でも日本では４Ｋテレビ、スポーツカフェ観戦増で効果？
関西大学は１月２７日、大学院会計研究科の宮本教授がプロ野球・楽天イーグルスの田中将大投手のニューヨーク・ヤンキース移籍による日米両国の経済波及効果を発表。米国では、スタジアムの来場増やグッズの販売増，日本からの応援ツアーなどの効果。日本では、より鮮明な映像の４Ｋテレビやスポーツカフェなどの売上増で経済波及効果は１年間で346億9,402億円と見込みました。
同教授は、これまで阪神タイガースの優勝やセパ交流戦，世界陸上、ディープインパクトなどの経済波及効果。スポーツ以外でも東国原宮崎県知事就任やタバコ値上げ、金環日食、街コンなどユニークな経済効果を発表してきました。
ダルビッシュ、米移籍では259億円
宮本教授は，ヤンキースにすでに在籍するイチロー選手らの効果は試算していませんが，平成２４年にテキサス・レンジャーズへ移籍したダルビッシュ投手の波及効果が約259億円と試算。同教授は「マー君が上回る。日本人野球選手として史上最高クラスとなる」とコメントしています。
米国では，チケットの売上が２０億円増加し、日本からの応援で約１万人が渡米し宿泊など総額４０億円消費するなど見込んでいます。一方，日本では楽天への譲渡金やテレビなどの映像機器の買替え、スポーツカフェの売上増など寂しいものとなっています。
マー君見たくて「テレビ買い替え？」ガラパゴス化懸念の４Kテレビ
経済波及効果は、ある商品やサービスなどにニーズが発生した場合、市場において様々な取引の連鎖によってほかの商品などニーズが生まれ、様々な産業の生産が誘発されます。田中投手の移籍により、「見たい、欲しい」などの新たなニーズが生まれることで日本でハイビジョンの４倍の解像度の４Ｋテレビが売れるのか疑問も感じます。
かつて日本は昭和の時代，プロレスの力道山や東京五輪，天皇陛下のパレードなどで家庭にテレビが普及。さらに白黒からカラーという新たなニーズを見出しました。技術の向上でブラウンから場所のとらない薄型テレビに形を変えてきました。そして今年は、田中投手移籍やソチ五輪，ワールドカップなど今でも綺麗な映像のテレビが高解像度の４Kへ移り変わるか、またガラパゴスかと疑問も残ります。
楽天優勝で経済効果272億円，巨人だったら650億円
ヤンキースに移籍を決めた田中投手は，移籍せず仙台に残った方が日本にとっては経済効果が当然あります。宮本教授は昨年９月、楽天イーグルス日本一の経済波及効果は約272億円と予測。一方，巨人が優勝の場合は、500〜650億円の経済波及効果があることも発表しています。
これまでの人気や場所，歴史など価格差はあるものの、脆弱球団が初の日本一をとりマー君連勝記録など話題を提供しましたが、何よりも東北復興をアピールできたのではないでしょうか。仙台での優勝パレードでは約２１万人が集まり、宮本教授の予想１０万人を大きく上回り，経済波及効果も予想以上だったかもしれません。
楽天には今年、昨年甲子園で１試合２２奪三振の新記録をつくった松井裕樹投手が入団。マー君に変わる新たなニーズを生み出し、国内への経済波及効果が期待されます。
[2014.2.3]
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八木宏之プロフィール
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
著書の紹介はこちらから。
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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