事業再生・会社再建・M&A・事業譲渡・会社分割・経営改善・債務・連帯保証問題に立ち向かうセントラル総合研究所・八木宏之のブログ

ベイスターズ売却騒動、日本シリーズTV中継なし、プロ野球国内空洞化

このエントリーをはてなブックマークに追加  


生き残りをかけるプロ野球
101029_1.jpg10月27日、プロ野球・横浜ベイスターズの加地球団社長は、東京放送ホールディングス(TBS)とTOSTEM,INAXを傘下に置く住宅設備最大手の住生活グループへの売却交渉が打ち切られたと発表しました。
TBSはプロ野球人気低迷で、中継放映のシナジー効果が薄いとの判断から売却を決めたのでしょう。一方、住生活グループはJリーグ・鹿島アントラーズをTOSTEMがサポート、平成22年1月に立ち上げたグループブランドLIXILの知名度アップにベイスターズを活用する予定だったようです。

プロ野球放映1本1億円
長引くデフレ、スポンサー企業の広告費減から、プロ野球中継放映権1本1億円の黄金時代は終わったのです。欧州のサッカーチームのように、球団も企業から地元市民、自治体が運営できるシステムへ移行することも視野に入れるべきでしょう。

テレビ中継がない、日本シリーズ
日本野球機構(NPB)は10月26日、30日から始まる平成22年の日本シリーズ・中日対ロッテのテレビ中継局の発表がありました。第1,2,5戦に地上波キー局5社はなく、代わりに地方局で放映されるというのです。極めて異例のことで、プロ野球日本一を決める試合が全国放映されるのは受信範囲の狭いNHKBSです。

日本シリーズより世界バレー
日本シリーズのテレビ中継をする放送局は主催する中日が決まます。中日と資本関係にあるCBC(TBS系列)が優位でしたが、TBSは第1、2戦の時間帯に「世界バレー」の中継がダブっていました。球団を持つTV局が日本一を決めるプロ野球より世界バレーを優先するとは、国内企業同様、これからはグローバル化で海外やワールドスポーツがライバルということでしょうか。TBSは自らプロ野球人気の低迷をほのめかせば、球団は売れるものも売れなくなるでしょう。ジレンマを感じます。

6年連続300万人突破
プロ野球人気は低迷、視聴率を見ても1ケタ代にまで落ち込み、放映回数も少なくなったと誰もが感じるところです。プロ野球セ・リーグの平成22年公式戦の観客動員が全432試合で1,230万8,022人(1試合平均2万8,491人)と前年比3%減と報じました。球場へ足を運ばなくなっただけでそれほど減少感はありません。

球団別では阪神が300万5,633人(同4万1,745人)で2年連続して300万人を越え、6年連続のトップです。最下位は横浜の120万9,618人(同1万6,800人)でした。これからのテレビ放映は阪神戦主体のほうが、視聴率が取れそうです。

世界が相手でなければ見向きしない?
横浜ベイスターズは、主力選手のFA行使も示唆しており、球団も選手も補強が必要となります。TBSでは来年も球団を保有する方針を示しましたがファンからは「オーナーは代わって欲しい」との声も。8,000人の横浜残留の署名が横浜市長へ提された意味をわかって欲しいものです。
人気選手が米メジャーリーグへ羽ばたく中、残されたプロ野球は中小企業と同じように新しい工夫が必要なのでしょう。

101029_2.jpgスポーツにおいて日本代表が外国代表と戦い、応援することが人気だと視聴率からも見てとれます。平成21年行われたワールドベースボールクラシックでは平日の午前にも関わらず40%を越え、平成22年6月のサッカーワールドカップでは夜中の試合では50%を越えました。スポーツにおいても製造業同様、国内での空洞化が進行しそうです。減りつつあるプロ野球ファンとしては人気が高揚して欲しいものです。

[2010.10.30]

トラックバック(0)

このブログ記事を参照しているブログ一覧: ベイスターズ売却騒動、日本シリーズTV中継なし、プロ野球国内空洞化

このブログ記事に対するトラックバックURL: http://www.h-yagi.jp/mt5/mt-tb.cgi/197

コメントする

事業再生

セントラル総合研究所
セントラル総研オフィシャル
返済猶予・リスケジュール
www.re-schedule.jp
八木宏之プロフィール
セントラル総研・八木宏之
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな!』(大和書房)をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』(日本実業出版)、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』(かんき出版)、平成14年、『借りたカネは返すな!』(アスコム)はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
著書の紹介はこちらから。

2017年5月

  1 2 3 4 5 6
7 8 9 10 11 12 13
14 15 16 17 18 19 20
21 22 23 24 25 26 27
28 29 30 31