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韓国製品:サムスン、LGが日本に来襲!/サッカー日韓戦でドロー!最後はPK勝利

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絶対に諦めない韓国魂で同点に
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サッカーのAFC(Asian Football Confederation:アジアサッカー連盟)アジアカップ(AFC Asian Cup)は1月25日、カタールのドーハで準決勝、日本対韓国戦が行わ れました。アジアカップは昭和31年、香港で第1回大会が行われ、それ以降4年に一度開催され、優勝国は各大陸優勝国で争そわれるFIFA(Fédération Internationale de Football Association:国際 サッカー連盟)コンフェデレーションズカップへの出場権が与えられ、日本は前々回の平成16年、MVPに中村俊輔が選ばれた中国大会で優勝しています。

平成5年ドーハの悲劇、「PKは運だよ」の再来か
試合は、1−1とドローで終了、延長戦へもつれこみました。延長前半に日本が2−1と逆転に成功。そこから「絶対に諦めない韓国魂」が発揮され、怒濤の攻めで日本陣内でパスが駆け巡りました。日本はフォワードを下げ、ミッドフィルダーを投入し、ザッケローニ監督支配のもと、守りに入ったのです。明らかに時間潰し的なプレーも見られました。一次リーグ最終戦、過去決勝戦に6回進み3回も優勝している強敵サウジアラビアに5−0で勝った攻めのサッカーと明らかに違っていたのがわかりました。結果、勝って決勝へと思った終了間際、フリーキックからのこぼれ球を韓国に決められ引き分けPK戦となりました。平成5年、ドーハの悲劇の再現となりました。「PKは運だよ」と言ってPK戦になるとベンチから控え室に去る前日本代表のオシム監督の言葉が思い浮かびます。韓国はPKを3人はずすなど、波乱のなか日本は決勝に進みます。

スポーツ交流:「憎き宿敵」から「いいライバル」へ
サッカー日韓戦は、昭和29年に初対戦以来71試合目となりました。日本は平成17年を最後に最近5試合勝利はありませんでした。サッカーや野球、バレーボールなど日韓戦となると他に国の対戦とは違う感情が入るようです。「日本には負けられない」に応戦するかのように日本も「韓国の試合は特別」と選手からも声が聞かれます。日韓関係は、朝鮮併合問題など過去の歴史が教育に生かされ、日本は韓国にひどいことをしたなどの感情がどこかにあるのでしょう。
韓国政府は平成9年、外貨決済に行き詰まり、為替市場の困難の解消、金融安定化のために国家が破産宣言。IMF(国際通貨基金)に200億ドルの緊急融資を要請しました。IMFからは、成長率の抑制など屈辱的な条件を強いれられ経済の主権を剥奪されたのです。屈辱の後、韓国経済は著しく成長し、電機や自動車産業では日本が抜かれてしまう存在にまでになりました。韓国は大きく変わったのです。サッカーも経済も文化も、歴史的な「憎き宿敵」から、スポーツに代表される良い隣人で「いいライバル」へ変わりたいものです。

3兆円を研究開発費に!なんと売上の2割!
韓国では、1月24日、李大統領が主催する韓国企業大手30グループのリーダーを集めた懇談会が開かれたと報道がありました。輸出や投資、雇用、経済拡大などが論議され、首都圏に研究開発センター設立の規制緩和要請では、大統領も支援すると約束していました。韓国企業は政府支援のもと成長を遂げてきたのです。報道では、30グループの総投資額は111兆2,000億ウォン(約8兆3,000億円)と前年比12.2%増。研究開発センターなどの新規雇用総数は、11万8,000人と同比10.2%増と発表されました。特に研究開発の投資額では同比26.6%増の26兆3,000億ウォンにも達し、技術は日本ともう変らないという背景とも言える予算配分に日本も幅広い産業で追撃されそうです。サムスン電子など67社を構成するサムスングループでは、平成23年の総投資額を前年比18%増の43兆1,000億ウォン(約3兆円)と発表。グループ全体の約2割にあたり、より一層の国際競争力を高める戦略に出るようです。

スマートフォン市場サムスンがシェアトップ
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Made in KOREAが日本市場に攻めてきたと思わせるようにテレビでは、LGが薄型テレビを、スマートフォンではサムスンが坂本龍一氏を起用しコマーシャルを流しています。実売・市況・ランキング調査会社の株式会社BCN(東京都千代田区内神田2−12−5 取締役社長:奥田喜久男)によると、ドコモ向けスマートフォン市場では、 昨年10月に発売されたサムスン「ギャラクシーS」がシェア35.8%とシャープの30.7%、東芝の20.5%を抑え首位となっています。KDDI、ソフトバンクを加えたスマートフォン市場全体でも19.7%で、首位、米アップルのiPhoneの21.1%に迫っています。品質には世界一厳しい日本市場でサムスン製品がシェアを延ばしていることは、韓国の技術が認められてきているのです。

携帯の脱ガラパゴス化、あきらめないPK:あきらめない日本の姿
日本市場でのスマートフォンや、世界市場の薄型テレビでは、日本企業はシェアトップを奪われました。日本企業はさらなる研究開発、脱ガラパゴス化でシェアを奪還し、日本の産業を発展させたいものです。太陽光熱発電や原子力発電では、日本はまだまだ世界のトップレベルにあります。アジアカップでのPK戦は、「運ではなく実力」と言えます。「憎き宿敵に勝つ」くらいの気持ちで「絶対に諦めない技術大国」となってもらいたいものです。

[2011.1.27]

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八木宏之プロフィール
セントラル総研・八木宏之
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな!』(大和書房)をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』(日本実業出版)、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』(かんき出版)、平成14年、『借りたカネは返すな!』(アスコム)はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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