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オンワード(アパレル):リサイクル専門店に活路/倒産件数が増対策

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倒産件数205件/帝国データバンク
アパレル業界が依然として厳しさが増しています。帝国データバンクによると、平成28(2016)年1~8月のアパレル関連企業の倒産件数は、前年同期比7%増の205件。
インバウンド消費の変調や集客難に加え、昨今の円安も、海外生産した商品を輸入する際の打撃となりました。業界全体で試行錯誤が続きます。

進む店舗の統廃合
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オンワードホールディングス((株) オンワードHD:東京都中央区 保元道宣社長)、ワールド((株)ワールド:兵庫県神戸市 上山健二社長)、TSIホールディングス((株)TSI HD:東京都港区 齋藤匡司社長)、三陽商会((株)三陽商会:東京都新宿区杉浦昌彦社長)などアパレル大手は、店舗の統廃合を急ピッチで進めています。

1600店閉店、20%が赤字
大手4社が今年度までの約2年間に閉店する店舗数は、1600店を上回る規模になるとみられます。閉鎖に伴う特別損失で、アパレル企業のうち約2割は、平成27(2015)年度に赤字を計上しました。

「もったいない」で過去最高売上げに
こうしたなか、オンワードは、独自の戦略に乗り出しました。キーワードは、リサイクルと循環です。「組曲」や「自由区」など自社ブランドの衣服を店頭で回収し、傷みや汚れの多い服を抜き取って毛布や軍手などにリサイクルします。
また、状態の良い服は古着として、自社運営の専門店で売り直します。この専門店が好調で、3年目を迎えた平成28(2016)年は、リピーターも増えて、過去最高の売り上げを記録しました。苦難の末の業態変更事例と言えます。

消費者ニーズ沿う経営
一方、大手の苦戦を尻目に、ファーストリテイリング((株) ファーストリテイリング:山口県山口市 柳井正社長)や、しまむら((株)しまむら:埼玉県さいたま市野中正人社長)など、カジュアル衣料品の専門店は、堅調です。
ユナイテッドアローズ((株)ユナイテッドアローズ:東京都港区竹田光広社長)などのセレクトショップも好調。消費者のニーズにより細かく沿えなければ、もはや生き残れないことの証左です。

[2016.11.7]

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八木宏之プロフィール
セントラル総研・八木宏之
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな!』(大和書房)をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』(日本実業出版)、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』(かんき出版)、平成14年、『借りたカネは返すな!』(アスコム)はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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