近畿大学のクロマグロ養殖研究が絶好調！ 日本の海水を使った水槽で初めて行われる「完全養殖」プロジェクトに国内外から注目が集まる。
初の、海水を使った完全養殖プロジェクト発動
ウナギに続き、近畿大学が主導するクロマグロの「完全養殖」も、規模の大型化に勢いが出てきました。これまで近大は、太平洋側の和歌山県と、鹿児島・奄美大島の生け簀を使ってきましたが、今月、富山県の同大水産研究所にも広げると発表したのです。日本海の海水を使った水槽で行うのは初めて。将来の日本、世界の食卓風景を左右しかねないこの「完全養殖」プロジェクトに、企業や漁業関係者ら国内外の注目が集まっています。
成功すれば大きなチャンス！
近大が、世界で初めてマグロの「完全養殖」に成功したのは、2002年。「完全養殖」とは、マグロの成魚を産卵させ、卵を採取し、その卵から育てた稚魚が成魚になり、また産卵し、それがふ化するまでのプロセス――をいいます。円を頭に描き、「循環」をイメージしてください。あくまで、人工的な生け簀の中だけで、親から子へのプロセスが連続するのです。
これは容易に開発できる技術ではありません。成功すればビックビジネスにつながるチャンスで、豊田通商も、クロマグロの卵から稚魚までを育てる「人工種苗事業」に出資しています。けれど難問が山積み。たとえば、体長５センチほどで、感覚が極めて繊細な稚魚は、中間育成養殖場までの移動の際、半分近くが死んでしまいます。揺れや光でパニックになったり、水槽に激突したりするのです。事業は、計算通りには進まず、黒字化は少し先になりそうです。
完全養殖は科学技術外交のモデル
しかし、成功の暁に得られるものは、大きいでしょう。日本は全世界のマグロ類の約25％を消費しています。欧米やアジアでもマグロブームが起きていることは、みなさんご承知の通りで、今後は、「日本だけ優先」とはいきません、消費分の一部を完全養殖で賄い、さらには、その優れた技術を輸出して、世界中でビジネス展開する。政府が力を入れる「科学技術外交」のモデルの１つといえるでしょう。そんな理想へ向かっての取り組みが、日本海側でも着々と進む、という話題なのです。
関連記事：「東大西洋産クロマグロ、捕獲量枠拡大へ！日本は資源保護で養殖場拡大を規制、解決には技術の近大マグロ」[2012.11.22配信]
[2015.7.22]
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八木宏之プロフィール
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
著書の紹介はこちらから。
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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