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ニーズ拡大が続く中国スマートフォンメーカー「ソニーの半導体がなければつくれない!」日本企業依存が浮き彫りに

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ソニー、イメージセンサー半導体,世界シェア4割
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新興国を中心に世界的なニーズの拡大が続くスマートフォン。搭載される高機能のカメラの眼となるイメージセンサーは画像処理も行う半導体。ソニーは、その半導体の金額シェアで世界で約4割と世界首位。米アップルなど有力スマートフォンメーカーに供給しています。
このようなか、中国人アナリスト2名が普段は表に出ない中国のスマホ業界の懸念を表明。中国版ツイッター「微博(ウェイボー)」への投稿で業界の情勢を暴露。その後,中国メディアの「頭条前瞻」が4月末に報じました。

ソニー半導体なく中国産スマホ品切れに
記事によると、ソニーの画像センサーが不足し多くの中国産スメートフォンが品切れになると言うもの。ソニーの生産能力から米アップルにほぼ囲い込まれ中国産スマートフォンの高級モデルはピンチに陥ると報じました。
これに対し、ソニーは報道についてコメントを出していませんが、同社は今年2月に積層型CMONイメージセンサーの生産能力強化に1,000億円をかけて設備投資。4月にも450億円の追加投資が発表され、イメージセンサーの生産能力は6万枚から来年9月には8万7,000枚にまで増強されるとしています。

半導体技術、昭和30年から
ソニーは、まだ東京通信工業という社名だった昭和30年、半導体技術により小型化を実現。トランジスタラジオを発売した後、CCD(電荷結合素子)を開発しビデオカメラ「ハンディカム」は大ヒットに繋がりました。同社の半導体事業が強い背景にあるのは歴史的な経緯があります。
同社のスマートフォン「エクスペリア」の販売は苦戦が続くものの、ソニーは世界のスマートフォン市場に大きな影響を与えています。

村田製作所、TDKなどの部品も必要
日本企業では,スマートフォン市場でソニー以外に村田製作所のスマートフォン内の電気を蓄える積層セラミックコンデサーや、TDKの高周波部品の受注が好調。今年3月の決算では、電子部品大手7社が増収、増益となりました。
「頭条前瞻」は、「巨大なアップルも日本製品などからは逃れることは無理で、ましてや中国などどうだというのだ」と嘆き、強調しました。中国で起きた日本製品ボイコットは現実的でなく夢物語であることが浮き彫りとなりました。

[2015.6.22]

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八木宏之プロフィール
セントラル総研・八木宏之
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな!』(大和書房)をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』(日本実業出版)、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』(かんき出版)、平成14年、『借りたカネは返すな!』(アスコム)はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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