エボラ出血熱の特効薬！富士フィルム「ファビピラビル」米国防総省も開発・申請支援
３月に感染確認されてからこれまで1,013人の命が
今年３月にギニアで感染が確認されたエボラ出血熱は、８月９日時点で４ケ国、合計1,013人が命を落としました。これまで感染者数の疑いのある人を含めると1,848人に上ります。
米国では、支援活動に従事した感染者２名を帰国させ、未承認薬「ＺＭａｐｐ」を投与するものの、薬の効果があったかは不明。ＷＨＯ（World Health Organization：世界保健機関）は８月１２日，エボラ出血熱の治療に未承認薬を使うのは「倫理的」と認める委員会の検討結果を発表しました。
オバマ大統領、未承認約の投与を承認
ＷＨＯでは、有効な治療薬がないまま命を失う状況が増加するなか、米国が先行して未承認薬の使用に踏み切ったことを容認。８月１１日にはリベリア大統領が、米国から未承認薬を受け取ることにオバマ大統領も同意したことを発表しました。
エボラ出血熱の治療薬を巡り米政府機関は８月７日、富士フィルムホールディングス傘下の富士化学工業のインフルエンザ用治療薬を利用できるよう申請する意向を示しました。ＦＤＡ（米食品医薬品局）と協議し，承認されればエボラ出血熱の感染者治療で米当局が承認する初の医薬品となります
富士フィルムの米国提携先、メディベクターが申請
富士フィルムの米国での提携先であるボストンのメディベクターは、エボラ出血熱の治療薬「ファビピラビル」を申請予定。ファビピラビルは、すでにインフルエンザ感染者の抗ウイルス剤として治験が重ねられエボラ出血熱の治療に適用する上で優位性があると判断。米国防総省は、エボラ出血熱に感染したサルでの試験完了を優先。試験の暫定的なデータは９月中旬に得られる見通しと発表しています。
米国防総省：メディベクターに142億円助成
ファビピラビルは、富士化学薬品の吉田要介氏により平成１０年に発見。米国防総省は、平成２４年にファビピラビルのさらなる開発を後押しするため約142億円をメディベクターに助成。富士フィルムは同薬の権利を保持しています。
富士フィルムによると、ファビピラビルが効能を持つ新型・再興型インフルエンザとエボラ出血熱のウイルスが同型のため転用が可能。日本では今年３月に製造販売承認を取得しているだけに，エボラ出血熱の特効薬として注目されます。
[2014.8.18]
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八木宏之プロフィール
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
著書の紹介はこちらから。
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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