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拳銃、人工骨、精密部品...3Dプリンターで急進する「ものづくり」革命/「大手→中小」ノウハウ指南、技術革新

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実弾発射も可能!軍用拳銃も複製できる3Dプリンターの実力
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ものづくりの現場でいま一番注目されているのは、何といっても3Dプリンター。11月には米・テキサス州の銃器専門メーカーが、3Dプリンターを活用して軍用自動拳銃「M1911」の作製に成功したとの報道が流れ、世界中を驚かせました。複製された拳銃でも実弾50発以上を発射、約27m先の的に命中させ、実用性の高さも証明されています。

医療分野での活用期待/高性能機で人工骨製造:アスペクト
応用の裾野を急速に広げる3Dプリンターは、医療分野での活用も注目されています。
株式会社アスペクト(東京都稲城市東長沼3104‐1‐101/代表取締役:早野誠治氏)は、独立行政法人産業技術総合研究所と共同開発した高性能機を、チタン合金で人工骨を作る医療向けなどに売り込むとしています。患者の顔の骨をコンピューターCTスキャンし、欠損部の3Dモデルを構築することで、誤差1mm以内でぴったりはまる人工骨を作ることが可能とのこと。同機の販売価格は8,000万円程度を想定。平成26年度中の発売が予定されていますが、待望の声は高いことでしょう。
 
低価格機投入で国内150億円市場に拡大、3年後には240億円へ大幅成長見込む
3Dプリンターは以前から企業の研究開発などの用途で使われてきましたが、個人でも購入できる低価格機が相次いで発売されるなど、市場が急拡大を続けています。
矢野経済研究所の調査によると、平成24年度の国内3Dプリンター市場は、数量が1,692台(前年度比165.2%増)、金額が65億円(同57.6%)。平成25年度の同市場規模は、数量が1万台(同491.0%増)、金額は150億円(同130.8%)にまで拡大する見込みで、28年度には数量2万台、金額240億円と、大幅に成長すると予測しています。

東京都産技研:3Dプリンター利用1.5倍/中小向けに急増、3万件見込む
また、地方独立行政法人東京都立産業技術研究センター(都産技研)では、3Dプリンターの25年度の利用件数は年度実績比1万件増の3万件に達する見込みであることが報じられました。
3Dプリンターの利用は中小企業を中心に急増しています。都産技研は本部で2台の3Dプリンターを稼働させていましたが、需要増に対応するため、今年度から新たに追加導入。本部のほか、葛飾区の城東支所に2台、昭島市の多摩テクノプラザと大田区の城南支所にもそれぞれ1台を設置。現在は合計7台で対応しています。
 
大手→中小へノウハウ指南、広がる技術革新の輪
大手企業では自社製品の試作品作製に3Dプリンターの導入が進むなか、自社開発への利用にとどまらず、中小企業向けに3Dプリンターの活用を指南する支援サービスを行うなど、関連ビジネスも広がりを見せています。
富士通株式会社(東京都港区東新橋1‐5‐2/代表取締役社長:山本正已氏)は国内工場が持つ資産やノウハウを活かし、中堅・中小企業などの「ものづくり」を指南するサービスを開始。製品開発を進める顧客企業の要望に応じ、必要な部材や試作品を受託生産するほか、通常の図面や手書きのイラストなどから3Dデータを作成するなど、作製設計段階からの支援も行うとのこと。3Dプリンターによる生産技術の革新は、企業規模の垣根を越えて普及しつつあります。

[2013.12.20]

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八木宏之プロフィール
セントラル総研・八木宏之
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな!』(大和書房)をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』(日本実業出版)、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』(かんき出版)、平成14年、『借りたカネは返すな!』(アスコム)はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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