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「映画離れ」食い止めろ!シネコン、ミニシアターで広まる「高校生割引」/積極的な市場醸成で集客2倍

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映画興行収入低迷、「映画館」から足遠のく
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「空に憧れて空を駆けて行く」懐かしい歌が聞こえたと思ったら、その名も高きジブリ映画の主題歌とのこと。興味をそそられると同時に、久しく映画館に足を運んでいないことに気付きました。知人に話をすると、相手も同様。「所帯を持ってからは映画どころでなくなった」「忙しい合間に見に行くほどの魅力的な作品が無い」とも。
唯一人、長きの教員生活を定年退職した者は「シルバー割引で見放題」と嬉しそうにしていますが、日本映画制作者連盟の調査によると、平成23年の日本の映画興行収入は前年に比べおよそ2割減。過去5年間で最も低い水準です。リサーチバンクが毎年2月に発表する調査報告でも、「映画館で映画を観る人」が年々減。映画館で見る人も、その頻度を減らしていることが分かります。

高すぎる日本の映画/欧米の約2倍!
この「映画館離れ」の原因はさまざまでしょうが、リサーチバンクの調査結果を見れば、映画館に行かない理由として「自宅で見るほうが楽」(50.9%)、「入場料が高い」(48.2%)の2つが突出しています。液晶テレビの大型化やレンタルビデオ料金の低価格化、Youtubeなどの動画サイトの登場などの影響は想像に難くありません。「旧作100円」を謳うレンタル店で1,000円払えば10本借りられることを考えると、足踏みしてしまうもの。また、日本の映画館入場料金の平均は1,200円を超えていますが、アメリカでは500円程度、フランスも800円程度と、海外に比べて高いことも事実です。

「映画館離れ」食い止め策/高校生に照準、割引で集客2倍!
若年層の映画館離れへの懸念が高まるなか、全国のシネマコンプレックス(複合映画館/シネコン)で、高校生の鑑賞料金を値下げする動きが出てきています。
シネコン大手のTOHOシネマズは6月1日から、全国58劇場と東京・お台場シネマメディアージュで、高校生料金を従来の1,500円から1,000円に値下げ。松竹マルチプレックスシアターズも10月31日まで直営の26劇場で高校生1,000円キャンペーンを実施。一部店舗ではすでに2倍以上の集客を記録しているとのことで、十分な効果が実感できます。

大胆な割引はミニシアターが先駆け!
シネコンの台頭により古くからの「町の映画館」が続々閉館する流れを見てきたため「これも資本の成せる業」と思いきや、こうした値下げの動きはミニシアターの方が先行しているようです。
ユーロスペース(東京都渋谷区)は平成18年、高校生料金を1,400円から800円、中学生も500円に引き下げ。シネモンド(金沢市)も、今年4月にこれまで1,300円だった学生料金を1,000円、高校生以下を500円に引き下げ、その代わりに一般・シニア料金を200円値上げしました。これによる動員数押し上げの実績が、大手にも波及している形です。

「ファン育成」積極的な市場醸成
TOHOシネマズは高校生の入場料金割引について「映画ファン育成のため」と宣言。現時点で積極的に市場の醸成を行っていることで、景気回復後の躍進も期待できます。

[2013.8.27]

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八木宏之プロフィール
セントラル総研・八木宏之
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな!』(大和書房)をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』(日本実業出版)、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』(かんき出版)、平成14年、『借りたカネは返すな!』(アスコム)はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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