森トラスト：京都嵐山・「ホテル嵐亭」跡地、明治期の建造物残す。地域にふさわしい観光地を企画
森トラスト：嵐山「ホテル嵐亭」、軽井沢「万平ホテル」、都市部では「コンラッド」
不動産大手の森トラストは１１月２５日、京都・嵐山の「ホテル嵐亭」跡地を買収することで京阪電気鉄道子会社の「京都センチュリーホテル」と合意したことを発表しました。同社は、全国の主要リゾート地や都心部で２９のホテル事業を手がけており、軽井沢の「万平ホテル」は、昭和元年開業の老舗ホテルとしての伝統を残しつつも、現代にふさわしい機能や快適性を融合させ、新規客や固定客からも高い評価を得ています。
一方、都心部ではヒルトングループの「コンラッド東京」など外資系高級ホテル事業を手がけ、国際的なネットワークや優良顧客の基盤を持ち合わせています。
嵐山にふさわしい高級和風宿泊施設を開業
「ホテル嵐亭」は、平安時代から貴族の別荘地として栄えた嵐山地区に昭和３８年開業。同跡地は、嵐山地区のなかでも天龍寺や宝厳院に隣接するなど特等地を誇り、歴代上の名士も愛してきた格式高い地と知られています。
森トラストでは、「ホテル蘭亭」跡地の持つ伝統と格式を継承し、明治期に造営された建築物を残し再生するとしています。将来的には嵐山地区にふさわしい高級和風宿泊施設を開業し、独自の国際ネットワークで外国人観光客の集客を目指すとしています。
コンデ・ナスト・トラベラー人気投票：京都が１位
外国人観光客に人気が高い京都は、米国の大手旅行雑誌「コンデ・ナスト・トラベラー」の読者人気投票のアジア都市部門で今年１位となりました。評価は都市やホテル、リゾート、レンタカーなど観光に関わるもので採点され、京都はこれまで過去６年連続でトップ１０入りを果たしています。
ＪＲ京都駅にある京都総合観光案内所（京なび）を４月に訪れた外国人観光客は6,272人。前年同月の25,871人から75%減となり、震災後、各国が日本への渡航自粛勧告が大きく影響しました。
日本政府観光局、外国人観光客の回復：タイ、香港は前年から増加
震災から１ケ月、４月１２日時点で外務省が把握してしていた日本への渡航自粛勧告を出した国は５９ケ国に及びましたが、４月６日にはデンマークが東京エリアの自粛を解除。続くように１２日にはカナダ、１４日にイギリス、スウェーデン、１６日には米国、フランス、オーストラリアが渡航自粛を解除しました。
ＪＮＴＯ（日本政府観光局）によると、１０月の訪日外国人客数は、前年同月比15.3%減の616,000人で減少幅は前月から１０ポイント回復。４月の同比62.5%減をピークに戻りつつあります。訪日国２位の中国も前年並みに回復。３位のタイは2.6%増、５位の香港は16.7%増と拡大しています。
世界の観光地である京都。新しく再生された観光地やホテルが、また１つの名所となって日本の伝統、格式ある「おもてなし」が継承されます。
[2011.12.2]
トラックバック(0)
このブログ記事を参照しているブログ一覧: 森トラスト：京都嵐山・「ホテル嵐亭」跡地、明治期の建造物残す。地域にふさわしい観光地を企画
このブログ記事に対するトラックバックURL: http://www.h-yagi.jp/mt5/mt-tb.cgi/683
セントラル総研オフィシャル
www.re-schedule.jp
八木宏之プロフィール
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
著書の紹介はこちらから。
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
著書の紹介はこちらから。
コメントする