ミシュランガイド、三ツ星１４件／日本の「食」文化もギクシャク外交で観光客減！

世界最多の三ツ星レストラン１４軒
レストランやホテルを独自の評価で格付けをする「ミシュランガイド東京・横浜・鎌倉2011」が１１月２７日発売されます。これまで首都圏版は東京のみでしたが平成２３年版では横浜（１６軒）と鎌倉（１０軒）のレストランや料理店、ホテルが加わり、三つ星レストランは昨年より３軒多い１４軒で世界最多となりました。三つ星では銀座の寿司店「あら輝」が初登場し、「濱田家」、「七丁目京星」、「臼杵ふぐ山田屋」が二つ星から三つ星に昇格、東京は三ツ星レストランが世界一多い街として紹介されます。
「ミシュランガイド東京・横浜・鎌倉２０１１」への掲載は、レストラン、料理店が２６６軒、ホテルが４６件の全３１２軒。このうち１／３を超える９５軒には５，０００円以下で食事を楽しめることを示す硬貨マークが記載されているようで、外国人観光客の方にも安心して食事を楽しんでもらえそうです。平成２３年版に横浜、鎌倉を加えた事についてミシュランガイドの総責任者ジャン＝リュック・ナレ氏は「横浜はモダンな街として進取の気質に満ち、鎌倉は武士の伝統を受け継いでいる。二つの街は食のポテンシャルも高く、今後さらに多くの星が輝くでしょう」とコメントしました。

高まる日本の「食」情報を多言語で発信
ＪＮＴＯ（日本政府観光局）は１１月２４日、飲食店情報検索サイト「ぐるなび」を運営する株式会社ぐるなび（本社：東京都千代田区有楽町１－２－２ 代表取締役社長：久保征一郎）と、訪日観光
ポータルサイト「ＪＮＴＯウェブサイト」にて多言語レストラン検索機能を展開することで合意したと公表しました。海外では日本の「食」はヘルシー、ダイエットなどでも注目度が年々高まり「ＪＮＴＯ訪日外客訪問地調査２００９」で日本の「食」は「観光客が訪日前に期待したこと」で第１位になり、「訪日後に満足したこと」でも同様に第１位となりました。日本の「食」は訪日外国人の期待に高い水準で応えていることを示しています。
ＪＮＴＯとぐるなびでは、海外での高まる日本の「食」に関わるニーズに応えるため、観光地や宿泊情報に加え、ワンストップで日本の「食」を収集できる環境を整え、全世界に発信するとしています。ぐるなび外国語版は、英語、中国語簡体字、中国語繁体字、韓国語に対応しています。

海外でも人気のＢ級グルメで経済効果２８億円
米国レストランガイドの「ザガットサーベイ」では日本料理の名店が上位に紹介され、ここでもジャン＝リュック・ナレ氏は「日本は食べるだけの目的で行く価値がある」と評しているようです。日本食といえば「寿司」「天ぷら」と高級和食料理と思いきや、最近では日本発のファストフードなどＢ級グルメが注目されているといいます。「早くて安くてうまい」とラーメンや牛丼、カレー、焼肉など人気急上昇中のようです。

B級グルメで経済効果２８億円
９月に行われた「第５回Ｂ級ご当地グルメの祭典！Ｂー１グランプリin厚木」では２日間の来場者が４３５，０００人と、Ｂ－１グルメは国内外で人気となっています。来場者の投票によって第１位となった「甲府鳥もつ煮」は少量のタレを使い強火で短時間のうちに照り煮した３００円の商品。山梨県が出資する調査機関の「山梨総合研究所」によると、「甲府鳥もつ煮」が第１位になった地元の経済効果はこの１年で推計約２８億円になると発表されました。日本の観光に食、高級和食料理からＢ級グルメまで、訪日外国人にも新たな火がつきそうです。

近隣のギクシャクが９ケ月ぶりの観光客減に
ＪＮＴＯが１１月２４日に発表した１０月の外国人観光客数（推計値）によると、中国からは前年同月比1.8%減の約１０６，４００人で９ケ月ぶりに前年実績を下回りました。尖閣諸島沖の漁船衝突事件による日中関係のギクシャクによって、中国当局が旅行業者へ訪日観光旅行ＰＲの自粛要請したことが影響しました。外交問題とはいえ平成２２年１，０００万人の外国人観光客を目指すＪＮＴＯも痛いところでしょう。
２３日に起きた北朝鮮砲撃事件では韓国の観光産業に多大な影響を及ぼすでしょう。平成３４年開催されるサッカーＷ杯招致に立候補している韓国は「南北統一」を売りとしていただけに１２月２日、開催地が決定される直前の砲撃にさぞかし唖然でしょう。ちなみに平成１４年Ｗ杯日韓大会の経済効果は８，５００億円と言われました。

夜１０時以降のレストラン紹介：安全な日本
クールジャパンで、さらなる観光ＰＲで１，０００万人を目指したいものです。夜１０時以降も食事できるレストランをミシュランでは紹介、安全と言われる日本ならではです。羽田空港の国際化に２４時間営業、都心・地方へのアクセス、観光に関わる環境整備は整ってきました。多くの外国人に安全で平和な日本に来てもらいたいものです。新興国からの観光客の経済効果が最も高いのです。

[2010.11.27]