ポケモンGO旋風！ 任天堂の株価も上昇。日本のコンテンツ＋最新テクノロジーが新たな文化を創出。
若者から高齢者まで流行
任天堂（任天堂(株)：京都市南区 君島達己社長）のスマートフォン（スマホ）ゲーム「ポケモンGO」。配信が先行した米国、オーストラリアなどに続き、日本でも配信がスタートし、街の風景を変えました。
あちこちで、スマホを片手にモンスターを探す姿を見かけます。若者たちだけでなく、高齢者らも楽しんでいる様子で、まさにモンスター級の流行です。
米国では１日の利用者2100万人！
ゲームは、任天堂とゲーム企画会社のポケモン（(株)ポケモン：東京都港区 石原恒和社長）、米グーグルから独立したナイアンティック（米国カリフォルニア州ジョン・ハンケCEO）が共同で開発しました。
スマホの全地球測位システム（GPS）の位置情報を使い、街なかに潜むモンスター（ポケモン）を捕まえたり、戦わせたりして遊びます。
米国では、１日あたりの利用者数は約2100万人、プレーヤーの利用時間は１日平均43分。ゲームをするのは"引きこもり"という悪い印象もうち砕きました。
米国では、１日あたりの利用者数は約2100万人、プレーヤーの利用時間は１日平均43分。ゲームをするのは"引きこもり"という悪い印象もうち砕きました。
任天堂の株価上昇
ダウンロードは、無料。ただし、モンスターを捕まえるのに役立つアイテムがあり、ゲーム内で販売されています。米国では、このアイテム販売の収入が１日約160万ドル（約１億6000万円）とされ、好調な売れ行きが、一時は経営危機とさえ言われた任天堂の株価を押し上げています。
日本産コンテンツとテクノロジーが新たな可能性今後、いくつもの可能性が期待されます。過疎化が進んだ地域で、珍しいポケモンを名所や商業、観光エリアに配置し、観光客の誘致につなげられるかもしれない。散歩ブームを巻き起こし、健康関連グッズの販売を伸ばす可能性もあります。
事故やトラブルも増えるのでしょうが、日本が生んだコンテンツと最新テクノロジーの融合が新たな文化を生んでいくことは、実に痛快です。
[2016.08.13]
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八木宏之プロフィール
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
著書の紹介はこちらから。
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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