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アパレル厳しさ続く:オンワード樫山62億円減、HDは34.1%減、ワールド200店閉店/帝国データバンク

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時代を席捲した大手も転換を迫られる
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アパレル業界は本当に厳しい状況が続いています。帝国データバンクによると、平成27(2015)年度の関連業者の倒産件数は、前年比6.5%増の311件。東日本大震災の影響で消費が落ち込んだ平成23(2011)年度以来、4年ぶりに300件を上回りました。
今年に入ってもアパレル業界は倒産件数は増加傾向で、3カ月連続で前年同月を上回りました。「オンワード」や「ワールド」など、一時代を築いた大手も転換を迫られています。

営業利益34.1%減のオンワード
オンワードホールディングス((株)オンワードHD:東京都中央区 保元道宣社長)の平成28(2016)年2月期決算は、売上高が前年比6.4%減の2,635億円、営業利益が同34.1%減の38億円でした。中期経営計画では、今後3年間、国内のリアル店舗の売上をオンワード樫山((株)オンワード樫山:東京都中央区馬場昭典社長)で62億円減、子会社で158億円減が見込まれています。
消費増税の反動に暖冬など不可抗力が加わったこともありますが、ショッピングセンター向けのブランドでの落ち込みが打撃でした。

200店舗以上の廃止などの一方で攻めも続く
打開策として、グループ中核のオンワード樫山は、「レインボー作戦」と称し、113店舗の廃止や85店舗のリニューアルを予定しています。ただし、ブランドや事業の統廃合を進める一方で、消費者に定着している「23区」や「五大陸」の大型売り場は拡大する方針で、攻めの姿勢は継続します。今は攻めることが最善策という経営姿勢は、よく理解できます。

ワールドは全店舗の約15%が閉店
ワールド((株)ワールド:兵庫県神戸市 上山健二社長)も、今年3月末までに、全店舗の約15%にあたる約400店が閉店しました。百貨店からショッピングセンターへの販路拡大をいち早く進め、時代を象徴したかつての勢いは微塵もありません。

社内風土の改革は成功体験を忘れること
新体制が進めるのは、「社内風土の改革」というやはり攻めの経営です。大量のマーケティングデータや売れ筋商品のサンプルを重視し、低い原価率を追求することで削がれた社員の自主性を回復させようとしています。図体の大きなところほど過去の成功体験が足を引っ張るものです。

[2016.09.08]

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八木宏之プロフィール
セントラル総研・八木宏之
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな!』(大和書房)をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』(日本実業出版)、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』(かんき出版)、平成14年、『借りたカネは返すな!』(アスコム)はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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