世界シェア調査①：57品目中11品目で日本企業首位！レーザープリンターから飲料まで日本産業の縮図
57品目中11品目で日本企業首位
日本経済新聞社が実施する平成28（2016）年の世界シェア調査の結果が出ました。対象57品目のうち、11品目で日本企業が首位でした。リチウムイオン電池や炭素繊維など先端分野での強みが光り、他国を圧倒しています。デジタルカメラなど首位をキープしつつも、市場が縮小している分野もあります。日本企業の底力はまだ健在ですが、その維持には種々の工夫が必要でしょう。
レーザープリンターからビール系飲料まで
５７品目は多岐に渡ります。▽デジタルカメラ▽Ａ３レーザー複写機・複合機▽半導体製造装置▽中小型液晶パネル▽リチウムイオン電池▽白色ＬＥＤ▽ＮＡＮＤ型フラッシュメモリー▽タブレット▽自動車産業用ロボット▽衣料品▽化粧品▽ビール系飲料▽超音波診断装置▽医療用医薬品▽ネット広告▽音楽ソフト・配信▽検索サービス▽セキュリティー対策ソフト▽スマートフォン▽炭素繊維▽リチウムイオン......。まさに、日本の産業の縮図です。
サムスンを抜いたパナソニック
リチウムイオン電池では、パナソニック（パナソニック(株)：大阪府門真市 津賀一宏社長）が、韓国のサムスンＳＤＩ（水原市 金淳澤社長）をかわして首位になりました。米テスラ（カリフォルニア州 イーロン・マスクCEO）の電気自動車（ＥＶ）向けが好調でした。炭素繊維でも、風力発電向けが好調だった東レ（東レ(株)：東京都中央区 日覺昭廣社長）がトップを堅持しました。
首位ながら市場縮小品目も
一方、首位ながらも市場が縮小している品目も目立ちます。デジタルカメラが代表例ですね。キヤノン（キヤノン(株)：東京都大田区 御手洗冨士夫CEO）、ニコン（(株)ニコン：東京都港区 牛田一雄社長）、ソニー（ソニー(株)：東京都港区 平井一夫社長）の上位３社で７割のシェアを握っていますが、急速に普及するスマホに取って代わられています。レンズ交換式カメラ、Ａ３レーザー複写機・複合機なども同様で、見通しは甘くありません。リコー（(株)リコー：東京都中央区 山下良則社長）やキヤノンが上位を占めますが、市場は縮小しています。
●関連記事：「ニーズ拡大が続く中国スマートフォンメーカー「ソニーの半導体がなければつくれない！」日本企業依存が浮き彫りに」[2015.6.22配信]
[2017.7.15]
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八木宏之プロフィール
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
著書の紹介はこちらから。
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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