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アパレル大手のワールド直営500店舗を閉鎖!ファストファッションの低価格商品に対抗できずネット販売を強化

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店舗,ブランド縮小で立て直し
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アパレル大手のワールドは5月18日,今年度中に国内の全直営店の約15%に当たる400〜500店舗を閉鎖することを発表。約90あるブランドも80程度に縮小。ファストファッションなど衣料品の低価格化などで業績が悪化しており、事業縮小で立て直しを図るとしています。
ワールドは、抜本的なコスト低減で経営を立て直し,平成29年3月期には今年3月期の約2倍に当たる100億円以上の営業利益を目指します。

赤字店舗だけでなく収益性低い店舗も閉鎖
今年4月に創業者以外から初めてトップに就いた同社の上山社長は,赤字店舗だけでなく利益が出ていても収益性の低い店舗は閉店する方針。これまで出店により売上高を伸ばしてきたものの、店舗の維持や在庫負担でコストが負担となっていました。
ワールドが同日発表した今年3月期の連結売上高は,前期比3.5%減の2,985億円。営業利益は同43.4%の52億円に減少しました。主力の「アンタイトル」や「タケオキクチ」などが消費税増税の買い控えで前年を割り込みました。

TSI:東京スタイルやサンエー・インターナショナルも契約解消
一方,5月15日にはTSIホールディングスが子会社2社を含めた11ブランドの廃止を発表。LA発のセレクトショップを源流とした「プラネットブルーワールド」や平成25年にデビューしたばかりの「ウィ,アヤノリュバン」、さらに東京スタイルの「ブリジット」など5ブランド、サンエー・インターナショナルの「ボディ ドレッシング」や「レベッカミンコフ」を今年8月末で解消するとしています。
同社が4月に発表した中期経営計画に基づくもので、これらブランドは収益貢献が困難と判断。約800名の従業員は、再配置か希望退職を募うとしています。

ワールドの成長戦略:ネットの売上130億円を300億円へ
ワールドは、成長戦略としてネット事業の強化を掲げ,現状のネット経由の売上高130億円を300億円に引上げる方針。ネットで買物をしやすい環境を整えるほか,ネット販売を主力とする新ブランドの立ち上げも検討するとしています。
国内の景気は緩やかな回復基調で推移するものの、昨年の消費税増税や円安による原材料の輸入コスト増加に伴う物価も上昇。アパレル業界も消費者の節約志向を受け,厳しい状況が続きます。

[2015.5.22]

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八木宏之プロフィール
セントラル総研・八木宏之
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな!』(大和書房)をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』(日本実業出版)、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』(かんき出版)、平成14年、『借りたカネは返すな!』(アスコム)はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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