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自動運転車の考察④:安全性が課題/事故防止に3D地図、開発力は日本の強み

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事故防止のための3D地図開発/日本の強みはtesla.png
米国を軸として完全自動運転車の開発が激化していますが、日本企業が先行できる「強み」はどこでしょうか。
それはズバリ、事故を防ぐために不可欠な「次世代型高精度3D地図」だと言えるでしょう。今年5月、米テスラモーターズ(カリフォルニア州 イーロン・マスクCEO)の自動運転車両が起こした死亡事故で、自動運転の安全性に全世界の注目が集まっています。



3Dtizu.jpg3次元の情報を正確に立体データ化
次世代型高精度3D地図は、道路だけでなく、建物や標識、信号や横断歩道、車が通るレーンなどの位置など、3次元の情報を正確に立体にデータ化したものです。
ネオンサインと重なる信号機、街路樹に見え隠れする標識、道路脇の意外な障害物などは、カメラやセンサーでも完璧に捉えることができません。その際、3D地図が、安全性の向上に力を発揮するのです。


トラックの荷台を案内板と誤認
テスラモーターズの事故は、信号機のない交差点で、対向車線から曲がってきたトラックに気づかずに、突っ込んでしまったもの。トラックの荷台を道路案内板と誤認識したことが一因とされています。
高精度の3D地図を搭載していれば、この誤認識は起こりにくいとされ、東京大学と名古屋大学で自動運転の研究では第一人者で権威の加藤真平准教授はこの事故は「防げた可能性がある」と辛くも指摘しています。


地図、測量企業が続々始動zenrin.png
この分野では、地図・測量企業のゼンリン((株)ゼンリン:福岡県北九州市 髙山善司社長)が、先頭を切りました。すでに高速道路の計測を始め、平成32(2020)年までの全線完成を目指しています。
デジタル地図大手のインクリメントP(インクリメント・ピー(株):東京都文京区神宮司巧社長)も昨年夏から、金沢大学と実証実験を開始。測量会社アイサンテクノロジーも、3D地図作成サービスに向けた実験を始め、測定システムとして販売する考えです。

[2016.09.05]

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八木宏之プロフィール
セントラル総研・八木宏之
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな!』(大和書房)をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』(日本実業出版)、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』(かんき出版)、平成14年、『借りたカネは返すな!』(アスコム)はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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