東京モーターショー入場者37%増：中高年が新型「トヨタ ハチロク」に行列１時間！若者の「クルマ離れ」に歯止めなるか？
東京モーターショー：来場者８０万人超！、土日は１０万、平日６万人超え
日本自動車工業会（自工会）は１２月１１日、「東京モーターショー2011」の累計入場者数が842,600人だったと発表。平成２１年に開催された前回よりも会期が３日間短かったにもかかわらず入場者数は37%増でしした。
一般公開日初日の１２月３日（土）から４日、１０日、１１日の土日は、１日当たり１０万人以上、平日でも６万人以上が毎日コンスタントに来場。主催者は８０万人の入場者を掲げていましたが、見事に目標達成でした。減少傾向が続いていた入場者数に歯止めをかけました。
モーターショウ「東京」から「上海」にシフト？、２年後はわからない：海外メーカー
会場は、２４年ぶりに千葉・幕張メッセから東京ビッグサイトへ移し、国内１４社、海外２１社が参加。世界初の発表となるワールドプレミア５３台や環境対応車を中心に各メーカー最先端の技術が披露されました。ただ、懸念材料が残っているのは事実。モーターショーでは世界に名を連ねていた「東京」ですが、海外メーカーからは「２年後の出展はわからない」との声が聞こえるようになっており、「上海へのシフト」が視野に入っているようです。
会場は、２４年ぶりに千葉・幕張メッセから東京ビッグサイトへ移し、国内１４社、海外２１社が参加。世界初の発表となるワールドプレミア５３台や環境対応車を中心に各メーカー最先端の技術が披露されました。ただ、懸念材料が残っているのは事実。モーターショーでは世界に名を連ねていた「東京」ですが、海外メーカーからは「２年後の出展はわからない」との声が聞こえるようになっており、「上海へのシフト」が視野に入っているようです。
コンセプト：「車・都市・暮らし」、先端技術を紹介した「Smart Mobility City 2011」
一方、日本自動車工業会は、新たな取組みとして「車・都市・暮らし」に結びつく先端技術を紹介した「Smart Mobility City 2011」や来場者参加型のイベントを実施。こうしたトレンドシフトに対応を始めています。東京開催への来場者の利便性向上に平日は午後８時まで開場。平日６時以降は割引入場券を用意、会社帰りのサラリーマン獲得に大成功。週末にはお台場での花火が企画されるなど、臨海副都心らしいモーターショウでした。
電気自動車（ＥＶ）、ハイブリッド車（ＨＶ）が主役、スマホで自動充電：車への興味拡大
「東京モーターショー2011」では、国内メーカーより多い海外メーカーの参加に、日本市場の復興への期待感にも伺えます。特に若者のクルマ離れなどで、国内市場は低迷をの中、車の楽しさを前面に打ち出し、若者のニーズを引き出したいところです。
各メーカーでは、エコ性能を打ち出したものが目立ちました。個性的なスポーツカーや、ＥＶ（電気自動車）の充電をスマートフォンで行うなどの展示で、技術革新をアピール。ＥＶやＨＶ（ハイブリッド車）といったエコ対応車が主役の会場では、環境問題に意識の高い若者に、車の良さや楽しさが伝わったようです。
新型スポーツカー「ハチロク」、未来住宅「スマートハウス」
トヨタが出展した新型スポーツカー「８６」の展示スペースは、なんと見るのに１時間待ちになる程の人気で、人に埋め尽くされ、高い関心を集めました。「スマートハウス」など住宅メーカーとして初めて出展した積水ハウスも、驚くほどの来場者数に影響の大きさを感じたようです。訪れた来場者は、住宅や電池の最新エコ技術の展示で、家と車のつながりが今までより強くなったことを実感したようです。
トヨタが出展した新型スポーツカー「８６」の展示スペースは、なんと見るのに１時間待ちになる程の人気で、人に埋め尽くされ、高い関心を集めました。「スマートハウス」など住宅メーカーとして初めて出展した積水ハウスも、驚くほどの来場者数に影響の大きさを感じたようです。訪れた来場者は、住宅や電池の最新エコ技術の展示で、家と車のつながりが今までより強くなったことを実感したようです。
日本のものづくりの逞しさを発信した今回の東京モーターショーは、平成２５年秋に次回開催を予定しています。その頃には、今よりも自動車を維持しやすい環境も整っているはずです。
[2011.12.15]
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八木宏之プロフィール
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
著書の紹介はこちらから。
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな！』（大和書房）をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』（日本実業出版）、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』（かんき出版）、平成14年、『借りたカネは返すな！』（アスコム）はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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