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2024年度 新入社員の特徴とは

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大学生活はコロナ禍真っ只中

2024年度がはじまり1ヶ月が経とうとしています。今年の新入社員には、どのような特徴がみられるのでしょうか。いくつかの視点からその特徴を見て行きたいと思います。

2024年度卒業の新入社員は新型コロナウイルスの影響を受けながら大学生活・就職活動を行ってきた人たちです。

はじめに浪人・留年せずに4年制大学を卒業した前提ですが、今年の新卒・新入社員は西暦2001年生まれ、和暦で言うと平成13年生まれで、年齢は23歳です。

 

社会背景

この世代が持つ傾向を知るために、彼らの育ってきた環境や社会情勢はどのようなものであったかを振り返り、確認しましょう。

教育環境、家庭環境、社会環境について、おおよそ下記のようになります。

 

学校教育

l  ゆとり教育が開始されたのが2002年なので、小学校生活はゆとり教育で育った世代。

l  順位をつけない、人と比べない、徒競走もみんな一緒にゴールするような世代。

 



親子関係

 

l  親は主に「新人類」とも呼ばれてきた世代。競争意識が強い「団塊世代」とは異なり、バブルや激しい受験戦争などの経験から個性重視の傾向があると言われています。そのため子どもとは友だちのような関係を持つケースも多くなりました。

l  自らが受けてきた管理教育への反発から、子どもの自由を尊重する傾向もあります。従来からの親子関係とは異なる面も出てきたことで、モンスターペアレンツなどの新たな言葉も生まれました。

 


社会経済

 

l  リーマンショック後の不景気から、経済の不安定さを経験しています。従来の年功序列や終身雇用といった安定した仕組みが、能力重視の雇用へと見直されるなど、大きな変化を体感してきました。

l  東日本大震災などの大きな災害、ロシアのウクライナ侵攻など国内外での社会的な混乱、不安を経験しています。


ゆとりで育ったさとり世代

今年の新入社員は「さとり世代」と呼ばれる、欲がない世代とも言われています。特徴としては、

「物欲がない」

「恋愛に興味がない」

「旅行に行かない」

「無駄遣いをしない」

「熱くならない現実派」

などが挙げられます。この世代はバブル崩壊の後に生まれ、失われた30年の不況の日本しか知りませんので、こうした特徴をもつのも理解できます。

 

一方で、スマートフォンやSNSが普及して、コミュニケーションの方法が間接的になっています。対面でリアルタイムに伝えるのではなく、周りの空気を読むことを優先し、本当に言いたいことは気の知れた一部の人にだけ伝える傾向もあります。

そしてデジタルネイティブなので情報収集が得意で、携帯電話(スマートフォンやiPhone)、パソコン、タブレット、その他WEBサービスなどITに関する商品への興味関心が高い傾向にあります。

 

その他の特徴

その他にも下記のような傾向、特徴をもっています。

l  報連相に苦手意識を持っている

l  受け身の傾向がある

l  心を開く人の範囲が狭い

l  プレッシャーに弱い

l  はっきりした正解を求める

l  強い承認欲求を持っている

 

 今年の新入社員は、デジタルに慣れ親しんでいる一方で、対面コミュニケーションの経験に乏しく、「仲間」以外の世代との距離感に戸惑う面があります。また、タイパ(タイムパフォーマンスのこと)を重視し、唯一の正解を求めようとする傾向が強くみられます。

※タイムパフォーマンスは、かけた時間に対する効果、すなわち「時間対効果」のこと。かけた費用に対する効果を意味する「コストパフォーマンス」の「コスト」を「タイム」に置き換えた造語で、和製英語。

心構え

こうした特徴をもつ新入社員たちですが、経営者はどのような心構え、対応をとればよいのでしょうか。

上述した特徴ですが、これらは言い換えれば、

l  目標をはっきりと見定め

l  集中して向かっていく熱意と

l  効率を重視し最適解を実行する振る舞いに長けている

ということもできます。


 目標とする未来が定まれば、彼らは自分なりに情報を集め、歩き始めます。頑張ってきた過程や仕事に対する姿勢を前向きに評価(承認)するのもポイントです。彼らの選択を尊重しつつ、いかにサポートし、導いていくかが問われていくでしょう。

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八木宏之プロフィール
セントラル総研・八木宏之
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな!』(大和書房)をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』(日本実業出版)、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』(かんき出版)、平成14年、『借りたカネは返すな!』(アスコム)はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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