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2014年度の医療費が40兆円で、12年連続の最高額を更新! 世界一の長寿国家・日本の抱える「巨額の医療費」という大きな課題について、数字から理解を深める。

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巨額の医療費をどう受け止めるか
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昨年度、国民が医療機関で病気やけがの治療を受けるためにかかった医療費は、概算で40兆円(前年度比1.8%増)に上り、12年連続で過去最高を更新しました。厚生労働省は、「高齢化で治療を受ける人が増加している」「医療の高度化でコスト増が続いている」などを、主因としています。巨額の医療費は、世界一の長寿国家、世界に誇る皆保険制度を持つわが国の大きな課題です。
 
現状を理解して、無駄なかかり方を減らす
この機会に、ポイントになる数字を、頭に入れておきましょう。3つあります。
1つ目。国民1人当たりの年間医療費は、75歳未満で21万1000円、75歳以上では93万1000円。75歳以上は、75歳未満の4倍以上になるのです。全体の平均は前年度より6000円増えて31万4000円でした。
2つ目。医療費の内訳を診療の内容別で見ると、入院が16兆円、通院が13兆8000億円、歯科が2兆8000億円、調剤が7兆2000億円でした。がんも、今や「死の病」ではなく、通院しながら抗がん剤や放射線治療を受け、長く生きていく病気に変わりつつあります。一方、高齢になれば、いくつもの病気を同時に抱えます。通院費、調剤費は、今後も増えること必至です。
 3つ目は、道府県別の1人当たりの医療費(2013年度)です。医療費の高い上位3県は高知県(64・2万円)、山口県(63・1万円)、大分県(61・1万円)。低い上位3県は、千葉県(41・5万円)、埼玉県(42・5万円)、茨城県(42・8万円)で、前年度とほぼ同じ顔ぶれです。お気づきになりますか。日本は、西日本で医療資源が厚く、東日本で薄い「西高東低」の国で、その理由は、明治維新にまでさかのぼります。政府要人が、故郷の医療を充実させた結果です。
 
 人口減少や後発医薬品(ジェネリック)の普及もあり、2009年度から11年度には3%だった医療費の伸び率は鈍化傾向で、12年度以降は2%前後で推移しています。「無駄なかかり方はしない」と、みなで肝に銘じましょう。

[2015.9.16]

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八木宏之プロフィール
セントラル総研・八木宏之
株式会社セントラル総合研究所 代表取締役社長。連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
昭和34年、東京都生まれ。大学卒業後、銀行系リース会社で全国屈指の債権回収担当者として活躍。平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社、株式会社セントラル総合研究所を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきた。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月新刊『たかが赤字でくよくよするな!』(大和書房)をはじめ、『7000社を救ったプロの事業再生術』(日本実業出版)、『債務者が主導権を握る事業再生 経営者なら諦めるな』(かんき出版)、平成14年、『借りたカネは返すな!』(アスコム)はシリーズ55万部を記録。その他実用書など数冊を出版している。
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